2023年10月2日、『ジャニーズ事務所』という名称が消滅することが決まった。
「故・ジャニー喜多川氏の性加害問題を受けて、ジャニーズ事務所の東山紀之社長、井ノ原快彦副社長、加えて担当弁護士らが9月7日に続き再度会見を開き、被害者の救済・補償、ジャニーズ事務所の社名変更を含む“ジャニー喜多川”氏に関する名称を今後一切使わないこと、新会社を立ち上げマネジメント業務を行うなどを発表しました」（スポーツ紙記者）
2日の会見は荒れた。確かにジャニー喜多川氏の性加害問題、そしてそれを“見て見ぬふり”をしたとされる事務所という糾弾されるべき問題……があったのだが、
“こんな会見は茶番だ”怒号飛び交う会見に
「会見場は“質問させろ”、“おかしい”、“こんな会見は茶番だ”というような怒号が飛び交うような様相でした。会見のルールを守らない記者が複数いて……。会見の時間は限られており、すべての記者を当てられない、質問できなかったのですが、それは会見では普通のこと。今回の会見は1社につき1質問と決められていたのですが、それを守らず、挙手もせず、勝手に叫ぶように質問するような記者が少なからずいました。会見の運営について怒る記者、それを諌めようとする記者の声が入り混じって……。
ジャニーズ事務所にハラスメントという“社会のルール”を追求するのであれば、質問する記者側も決められた“会見のルール”を守れというのが、中継などで見ている一般の人の意見だったと思います。検索ワードでは“記者の質問”がトレンドに入っていましたね。あまりに野蛮な様子だったからでしょう。本当に知りたいのはジャニーズ事務所側の見解であり、記者の個人的な考えなどはどうでもいい話ですから」（会見に参加したスポーツ紙記者）
ジャニー喜多川氏の性加害問題が取り沙汰されて以降、テレビ・雑誌・ウェブ等の各種メディアはジャニー喜多川氏および事務所を厳しく追及している。
「元ジャニーズ事務所所属のタレントさんによる告発も含め、ジャニー喜多川という圧倒的に“上”の立場を利用した性加害。この令和の時代、いや令和でなくとも厳しく断じられるべきである問題について、メディアは当然ながら追求しています。確かにそれは正しいと思いますが……」（前出・会見に参加したスポーツ紙記者）
『ペンは剣よりも強し』。そんな言葉がある。しかし、それを持ったメディアの対応を疑問視する声がSNSを中心に上がっている（以下、『X』より引用）。
