2011年3月11日、東京電力福島第一原発事故が起き、放射能で大地は広範に汚染された。膨大に発生した汚染土は本来、1か所に集めて厳重管理することが欠かせない。
ところが、これを国は持て余し、「最終処分量の低減を図る」という名目で、8000ベクレル／キログラム以下の除染した土壌を、道路や公園、農地などの造成で再利用しようと計画している。さらにはそれを埋め戻す事業も浮上。汚染土を「再生資材」と言い換え、地域住民にすら十分に知らせず再利用するための実証実験がひそかに進められている。
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「俺らが放射能をまいたんじゃない」
「“うん”と言わないとテーブルにつかないと言われた」
そう話すのは、福島県飯舘村長泥地区の行政区長・鴫原良友さん。実証実験について、国は「受け入れありき」だったことを明かす。
長泥地区は原発事故後、帰還困難区域に指定された放射線量の最も高い地域で、「除染はしない」という方針のまま放置され続けた。かつて丹念に手入れされていた田んぼは、大きな柳に覆い尽くされている。
「帰るか帰らないかは別として、きれいにしてほしい、元どおりにしてほしいというのは住民の願い」（鴫原さん）
長泥地区で、除染された土壌を農地に転用するという汚染土再利用の実験計画が持ち上がり、環境省、飯舘村、長泥地区の三者が合意したという報道があったのは'17年11月のこと。その内容は、濃度分別・調整された汚染土に覆土をし、園芸作物や資源作物などを植え、セシウム移行係数を確認するというものだ。
「汚染土をわざわざ持ってきてほしいなんて思うわけない」
と鴫原さんは苦渋の表情を見せる。「俺らが放射能をまいたんじゃない」と、理不尽さに憤るものの、受け入れるしかない、と決めたのは、「そのまま返す」と言われたからだ。
「あの大きくなった柳、どうすんの。俺ら、自分たちできれいになんてできない」
実証実験で、荒地を農地として整備するから受け入れろ、と言われたに等しい。鴫原さんは「何がどうなっていくのか、わからないことが多い」と困惑を隠さない。
住民に不明な点が残されたまま進む実証実験。環境省は「長泥地区の事業者とは現在、契約の手前」と話す。植物を植え、植物への放射能の移行を確認する手順で「今年度中に実験を終えるのは難しい」と説明する。
実験の結果、周辺環境への影響や放射能の移行などで安全性が確認されれば、全国の自治体から要望があった場合、汚染土の再利用が認められてしまう。
東京ドーム18杯分の汚染土を搬入
原発事故により汚染されたものは、環境省が「除去土壌」（汚染土壌）と「放射性物質汚染廃棄物」（対策地域内廃棄物、指定廃棄物）に分類して処分している。
除去土壌とは、放射性物質により汚染され、除染で集められた土のこと。対策地域内廃棄物とは、避難指示が出ていた原発周辺地域の廃棄物を指す。今年6月末までに約84万トン（除染廃棄物を含む）が処理されている。
また指定廃棄物とは、日常生活の中で排出されるゴミの焼却灰、下水汚泥、稲わらや堆肥などに付着し、汚染された1キログラム当たり8000ベクレル以上の放射性廃棄物のことで、福島県内・県外含め21万トン以上（平成30年6月30日時点）が残る。
除去土壌は、福島県内の除染特別地域（国直轄）以外の県内52市町村で601万立方メートル、福島県外の「除去土壌」は約33万立方メートルある（平成30年3月時点）。中間貯蔵施設の土壌貯蔵施設には、福島県内の汚染土が、環境省の推計で2200万立方メートル搬入される見込みだ。これは東京ドーム18杯分にあたる量だという。
'16年に毎日新聞が報じた、環境省が設置した汚染土の減容・再利用に関する非公開会合の内部資料では、こういった再利用事業は170年の管理が必要だと専門家が指摘している。
前述のとおり、再利用に向けた計画は'16年に報道され、すでに福島県南相馬市小高区で盛り土構造物の実証実験が行われている。その後、同・二本松市では道路の資材に、栃木県那須町、茨城県東海村では埋め戻しの実証実験を行うと報じられた。使用される汚染土は8000ベクレル／キログラム以下。これは本来、廃棄物として処理する基準である。
実証実験の進め方も強引だ。
'17年12月。二本松市議会で突然、同市原セ地区才木で行う除去土壌再生利用の実証事業について、環境省から説明があった。年末には、原セ地区全体の約300世帯にお知らせの回覧板が回った。安達太良山の谷間にある、のどかな田園の一角の市道の下に汚染土を埋めるというその計画は半年後、急展開する。市議会最終日の議員協議会で、市長から請負業者との契約解除が報告されたのだ。
事実上の撤回ーー。その理由を「複数回の説明会において、風評被害への懸念など多数の意見をいただいたことを踏まえ、現時点で事業着手できておらず、農閑期の道路工事など、計画どおり工程を進めることが困難となった」と環境省は説明している。
二本松市は計画中止に、女性が奮起
一体、何があったのか？
『みんなでつくる二本松・市政の会』共同代表の佐藤俊一さんは、仲間とともに、この実証実験に対する警鐘を鳴らしてきた。'18年2月に開催した勉強会には約80人が参加し、NHKでも報道された。
その後、佐藤さんらは環境省に対し、「汚染土は中間貯蔵施設に搬入すると約束していたこと」「汚染土の最終処分地になってしまうこと」「原子炉等規制法で100ベクレル／キログラム以下のもの以外は原発外に持ち出せないのに、8000ベクレル／キログラム以下の土壌が再利用できることになっていること」などの問題を指摘、実験を白紙撤回するよう要請を行った。
4月下旬、ようやく環境省は永田・原セ地区を対象に住民への大規模説明会を開催。質疑の際、驚くべき新事実が明るみに出た。昨年10月、実証実験が予定される原セ才木地区で環境省による説明会が開かれたとき、21世帯中9世帯のみの参加だったにもかかわらず、国は、住民の「合意を得た」としていたのだ。
大規模説明会では、口を出せない雰囲気に押し黙っていた地域の女性たちも、ついに立ち上がる。
「なぜ才木なのか」「同意できない人がいても、やるのか」と次々に声が上がった。「おかしいと思ったことには反対していいんだと初めて思えた」と住民の女性が話すように、比較的、保守的なことで知られる土地柄。それでも女性たちは「（説明会に）参加しよう」と声をかけ合い、質疑応答でも発言した。
佐藤さんとともに会で活動する鈴木久之さんは、女性たちの奮闘に目を見張る。
「実験に賛成する地元の県議会議員にくってかかり、“（住民の声が聞けて）勉強になった”と言わせていた。女性の力は大きいですよ」（鈴木さん）
再検討の決定打となったのは、農家に損害が出たことだ。報道で実験を知った視聴者から、地元の大規模牧場に「実証実験の近くで作った米をエサにする牛の乳は、購入できない」との連絡が入った。損害額は想定3000万円にのぼる。
これを受けて環境省は、「地域に風評被害を招くようではいけない」として今年6月、二本松市での実証実験を事実上、断念した。風評被害ではなく、経済的実害なのだが。
前出・鈴木さんは言う。
「二本松市の実証実験によって、全国での除去土壌の再利用にお墨つきを与えたくなかったんです」
環境省は、この実証実験を「福島県中通りで再検討する」と話している。
たった１人への説明のみで埋め戻しが進行
一方、再利用ではなく、汚染土を「埋め戻し」する実証実験も進められている。これは、汚染状況重点調査地域に指定された市町村が行った除染により、民家の庭先などにフレコンバッグに詰めて埋められた汚染土を、掘り出して集め、袋から取り出して埋め戻すという計画だ。「何のために除染したのか」と疑問の声が相次いでいる。
福島県外の自治体では、除染事業主体である自治体が最終処分まで行うことになっており、最終的な行き先は決まっていない。しかし、埋め戻しの実証実験で安全性が確認されれば、汚染土を保管するほかの自治体でも、同じように埋め戻す可能性がある。
実験では、定期的な浸透水の確認、空間線量の測定、作業者の被曝線量の管理を行うことになっているが、そもそも実験期間はわずか数か月。住民からは、「通年で気候を見ずに安全性がわかるはずがない」という声があがる。
汚染土埋め戻しの実証実験に選ばれた土地は、那須町が所有する廃校になった伊王野地区のグラウンドの一角にある。2月1日、地元紙・下野新聞が実証実験について報じた4日後、伊王野地区の下町行政区と上町行政区に、それを知らせる回覧板が回った。
周辺住民への説明を回覧板ですませようとする環境省の姿勢は、二本松市と同じだ。
下町行政区に住む田中美津子さん（仮名）は、この実証実験をテレビ報道で知った。田中さんは偶然、回覧板を回す班長だったから原本を持っているが、ほかの住民は、実証実験の詳細を示した紙すらもらっていなかった。
「（埋め戻されたら）汚染土か、そうではない土か、わからなくなる。どうするの？ と思った」（田中さん）
環境省の不誠実な手続きや、安全性に疑問を抱いた田中さんは、町の環境課に問い合わせ、「説明会はないのか」と尋ねた。すると、「該当する土地の周辺住民に伝えたのでやらない」との回答を得る。
しかしその後、「周辺住民」として町が説明した相手は、たった1人だったことが発覚。町の環境課は、その事実を認めたうえで「代表者から役員に聞いてもらい、“回覧板でお知らせしてほしい”という要望をもらった」と、地元の意向であったと主張する。
那須町に住む一般社団法人『被曝と健康研究プロジェクト』代表の田代真人さんは、2月から住民説明会を町に求めた。実証実験をテーマにした学習会を開催し、チラシを戸別配布するなど実証実験に疑問を持つ仲間とつながっていった。3月、那須町に対し、実証事業への提案申入書を提出。5月には田中さんらと環境省へ要請書を提出した。
田代さんは、「やみくもに反対しているわけではなく、やるならきちんとやってほしい。法令もないまま実証実験で安全を宣言し、汚染土を拡散しようとしているが、放射性物質が土の中で浸透する論文もある」と、実験の手続きと安全性を問題視する。
その後、那須町では、地元住民から声があがれば環境省による説明会が行われている。しかし、6月に開催された説明会は、夜7時〜8時半の1時間半、資料を読み上げるだけ。100人以上が参加した住民の中からは、決定した経緯や安全性、先行きなどへの疑問や質問が相次いだ。
環境省は、那須町の実証実験を進める姿勢は崩していない。町は事業者の入札を公示したものの不調に終わり、再度入札の公告を出している。
政府のやりたい放題になり……
汚染土の再利用問題に対し、行政学者の今井照さんは次のように話す。
「封建的な合意形成であり、ひとりひとりが尊重されているとは言えない。意見の言いにくさを抱えていても、地域の意見としてまとめられてしまう。合意形成はプロセスが大事だ」
なかでも飯館村長泥地区については、「（住民としての）当事者性が担保されずに行政側のやりたい放題になり、いつか地域に戻ろうと思っていた人もあきらめてしまう」と、原発避難の問題を絡めて指摘する。
福島原発の事故以来、被災地で放射性物質の測定を続けている東京大学大学院の小豆川勝見助教は、「どのような実証実験も、安全性がわかるのはあとからであると、しっかりと説明しているかは疑問」と言い、「セシウムは、水にイオンとして溶け出すことはないが、土の粒子とともに移動する。大雨・土砂災害がこの夏にもあったが、そういった自然災害には無力。管理体制と、きちんとした説明が問われる」と述べている。
また、8月に実証実験が行われている土地へ足を運び、現地を確認した龍谷大学の大島堅一教授は、「除去土壌は放射性廃棄物とし、集中管理するべき。国民の関心が薄いことを背景に考えられないことが進行している。知らないうちに汚染が広がる可能性もある。放射性廃棄物処分に関わる法の整理、長期にわたるトレーサビリティ（汚染物質が追跡可能であること）の確保も必要だ」と語り、汚染拡散のリスクを警告する。
二本松市も那須町も、実証実験への土地利用が明るみに出たのは「回覧板」だった。これらの実験で安全とされ、公共事業への再利用が制度化すれば、あなたの街にも回覧板ひとつで汚染土がやってくるかもしれない。
（取材・文／吉田千亜）
〈PROFILE〉
吉田千亜 ◎フリーライター、編集者。福島第一原発事故で引き起こされたさまざまな問題や原発被害者を精力的に取材している。近著に『ルポ 母子避難』（岩波書店）