7月にジャニー喜多川氏が逝去し、9月には副社長だった藤島ジュリー景子氏が社長に就任。滝沢秀明（37）が副社長に就任するなど、大改革が行われているジャニーズ事務所。
そんなジャニーズ事務所が役員秘書を募集している。
“特需”の最中でも安すぎる給与
「転職・求人サイト大手の『リクナビNEXT』に、“正社員”の募集要項が掲載されているんです。
具体的な仕事内容は『役員の秘書業務全般』で、応募要件は『大学・大学院卒以上』『英語が堪能な方』とあり、英語での会話及び英文レター作成ができる人、気配りができ、臨機応変な対応力と柔軟性がある人。勤務地はジャニーズ事務所本社のある乃木坂駅と掲載されています。
ただ、驚いたのが給与面です。『年俸325万円以上、月の固定残業代：7万5,700円含む』という金額は、業界関係者からも“ちょっと安すぎるのでは。
しかも残業代込みって……”といった声が上がっています。大卒以上で英語が堪能な人材なら、他の企業からも引く手あまたでしょうからね」（芸能プロ関係者）
ジャニーズ事務所といえば、嵐、TOKIO、V6、KinKi Kids、関ジャニ∞、King＆Princeなど、数々の人気男性アイドルを抱え、芸能事務所の中でも堅調な経営で知られる。
「特に、今年と来年は、嵐の活動休止までの“特需”ともいえる状況。今年2月発売の『女性セブン』（小学館）によると、櫻井翔（37）は、“活動休止までの2年間、精一杯頑張って、これまでの19年間と同じぐらい事務所に恩返しをします”と、ジャニーズ事務所に利益をもたらすと明言したといいます。
櫻井の言葉を裏づけるように、CD、コンサート、グッズなどの売り上げに加えて、SNS、YouTube、サブスクリプションも解禁しましたから、今まで以上の売り上げ、利益になるのではないでしょうか。にもかかわらず、残業代込みで年俸325万円というのは、なかなか渋いですよね」（前出の芸能プロ関係者）
待遇をとるか、やりがいをとるか
国税庁の民間給与実態調査によると、平成30年における民間企業の平均年収は441万円で、リーマンショック以前の水準以上のレベルまで回復してきているという。一方、今回ジャニーズ事務所が募集している役員秘書の年収は325万円。12か月で割ると、1か月あたり27万円ということになる。
「そこから所得税や年金、保険料などが引かれるわけですから、手取りだと22～23万円ぐらいになるのではないでしょうか。
募集要項には『経験者優遇』とありますが、給与的には新卒の水準ですよね。ただ、役員秘書ということは滝沢副社長の秘書になれる可能性もゼロではない。ジャニーズ好きとしてはやりがいのある仕事なのかもしれません。
しかし、滝沢は各グループのコンサートを見るために全国各地、さらに世界各国を飛び回ることになるでしょうから、秘書も忙しくなるのではないでしょうか。そうなると、この金額はキツいですよね。
ただ、『325万円以上』ということですから、その人の能力に応じて金額が決まる可能性もあります。だから、最低325万円ということですね。ジャニーズ好きなら応募してみるのもいいかもしれませんね（笑）」（前同）
ジャニーズ改革を目指す、滝沢秀明副社長の最も近くにいられるかもしれない秘書職……なかなか夢がある仕事ではありそうだが……。