梅毒患者が急増している。梅毒は性的な接触（他人の粘膜や皮膚と直接接触すること）などによってうつる感染症だ。「原因は梅毒トレポネーマという病原菌で、病名は症状にみられる赤い発疹が揚梅（ヤマモモ）に似ていることに由来する。感染すると全身にさまざまな症状が出る」（厚生労働省ホームページより）。性感染症、いわゆる性病の一種である。
国立感染症研究所によれば、2014年に1661件だった梅毒患者は2015年に2690件、2016年4518件、2017年5770件、2018年6923件と右肩上がりに増えている。
先日、同研究所は、2019年の上半期に報告された女性の梅毒患者1117人中、106人が妊婦だったと報告した。
妊婦が梅毒に感染すると、胎児に影響することがある。梅毒菌が胎盤を介して、胎児に感染するからだ。髄膜炎、水頭症などさまざまな合併症を起こす。このような状態を先天性梅毒という。
日本に限らずアメリカでも梅毒は急増中
実は、このような状況は日本に限った話ではない。アメリカでも梅毒は急増中だ。先天性梅毒が深刻な問題となっている。
昨年9月、米疾病対策センター（CDC）は2018年の先天性梅毒の報告数が918件で、2013年の362件と比べ、約3倍に増加したと発表した。
同時にアメリカの予防医療特別委員会（USPSTF）は、すべての妊婦は早めに梅毒検診を受けるべきだという勧告を発表した。
アメリカ政府は2009年以降、同様の見解を繰り返している。2016年には梅毒の治療に用いるペニシリン製剤の注射が不足し、社会問題となった。ファイザー社の製造が遅れて、必要量の3割しか供給できなくなったためだ。
多くのアメリカ国民が梅毒感染の深刻さを知ったはずなのに、事態は一向に改善されない。なぜだろう。
いくつかの理由が挙げられている。まずは、1940年代にペニシリンが普及し、梅毒は過去の病気という認識が広まったことが挙げられる。1948年には日本国内で22万人もの患者がいたが、その後激減した。
医師の関心を反映する指標として、論文数がある。アメリカの医学図書館のデータベース（PubMed）を用いて、「梅毒（syphilis）」という単語を表題に含む日本からの論文を調べたところ、わずか130報しかなかった。2014年までの論文数は年間に2～5報程度だ。
ちなみに「HIV」で同様に検索すると3176報となる。年間に100報以上の論文がコンスタントに発表されている。梅毒に対して、いかに医学界が関心をもってこなかったかがわかるだろう。
状況が変わるのは2015年だ。10報の論文が発表される。その後は2016年10報、2017年8報、2018年16報となる。
私を含め、多くの医師は梅毒患者を診察した経験が少ない。梅毒の初期症状である陰部や口腔内のしこり、鼠径部のリンパ腺腫脹、さらに数カ月後に生じる赤い発疹（バラ疹）を見ても梅毒と気づかず、何となく抗生剤を処方し、治癒している医師が多いのではなかろうか。
梅毒の治療の基本は早期診断、早期治療だが、多くの医師は知識不足だ。自戒を込めていうが、多くの医師は梅毒を見落とし、これが蔓延をもたらした可能性は高い。
外国人が梅毒を拡散させたエビデンスはない
ほかの理由として、グローバル化をあげる人もいる。梅毒に感染した外国人がやってきて、国内で性交渉をもち、拡散させたというものだ。ただ、私が知る限りこのことを示すエビデンスはない。
私たちの研究所で、この問題を研究する山本佳奈医師は「SNSの普及が影響している可能性が高い」と言う。
彼女は、悪い外国人がやってきて、国内で梅毒を撒き散らしているというよりも、SNSの発展によって、世界中の若者の性行動が変わったのではないかと考えている。梅毒に限らず、クラミジアなどの性感染症が増加しているのも、このためと考えている。
彼女がSNSの中で、とくに注目しているのは出会い系アプリだ。
アプリに登録すると、登録情報を基に自らの好みに合う相手を推奨してくれる。相手も自分も気に入れば、交渉が成立し、両者の間でメッセージのやりとりが可能になる。
ネット上には「出会い系アプリで知り合って結婚した」などの体験記が氾濫している。アプリの開発も日進月歩のようで、「結婚前提のマッチングアプリ」を推奨するようなサイトもある。結婚するカップルもいるのだから、マッチングアプリで知り合って性交渉を持つ男女の数は相当数に上るだろう。
山本医師が、この問題に関心を抱くようになったのは、当時、彼女が勤務していた福島県で梅毒が急増したからだ。福島県の人口当たりの梅毒患者は2014年までは全国で40位以下だったのが、2016年には東京都、大阪府に次ぐ3位になった。
福島県外に住む人なら、東日本大震災後、被災地に入って来た人たちが拡散させたと考えるだろうが、彼女は「福島の大部分は普通の生活が続いています。外部から入って来た人の数は限られており、彼らの影響だけで梅毒患者が増えるとは考えられなかった」と振り返る。
そこで彼女が注目したのが、出会い系アプリだ。
意外かもしれないが、福島県はSNSの利用者が多い地域だ。
日本での出会い系アプリのユーザーが増加したのは2015年の春だ。福島県で梅毒が急増した時期とも一致する。
SNS利用率との相関は強い
話を日本に戻そう。山本医師は鈴木陽介医師らと協力して、3つの出会い系サイトの都道府県別利用率と梅毒の新規報告数の関係を調べた。相関係数は0.76、0.74、0.69だった。
相関係数は1.0～マイナス1.0の間で2つの変数の関係を示す指標だ。1.0に近いほど、両者は相関する。
福島県と同様に、大阪府、東京都、福岡県、愛知県、岡山県、広島県などのSNSの利用率が高い都府県で、梅毒の新規報告数が多い傾向があった。
梅毒は外国人からもたらされたと主張する人もいるが、在留外国人数、外国人宿泊者数との相関は0.50、0.23で明らかな相関はなかった。
この調査結果は、SNSの利用と梅毒感染に相関があることを示している。
もちろん、これはあくまで相関で因果関係を証明したわけではない。SNSをする人が梅毒に罹りやすい別の理由があるのかもしれず、両者の関係を明らかにするにはさらに研究が必要だ。
ただ、このように主張しているのはわれわれだけではない。アメリカのジョナサン・マーミン博士はニューヨークタイムズ紙のインタビューで、「ティンダーのような出会い系アプリの登場は、性感染症増加の原因かもしれません。ただ現時点では、その影響は証明されたわけではありませんが」と答えている。
SNSが普及し、若者の行動は変わった。性感染症が蔓延しやすくなっているかもしれない。この問題に取り組むには、状況に応じた適切な対策が必要だ。そのためにはまず実態調査だ。今後、研究も進むだろう。
上 昌広（かみ まさひろ）◎医療ガバナンス研究所理事長 1993年東京大学医学部卒。1999年同大学院修了。医学博士。虎の門病院、国立がんセンターにて造血器悪性腫瘍の臨床および研究に従事。2005年より東京大学医科学研究所探索医療ヒューマンネットワークシステム（現・先端医療社会コミュニケーションシステム）を主宰し医療ガバナンスを研究。 2016年より特定非営利活動法人・医療ガバナンス研究所理事長。