3月26日の聖火リレーで「復興五輪」は幕をあけるはずだった。新型コロナ禍で、9回目になる東日本大震災追悼式は早々に中止にしたが、東京オリンピックはリレー開始が目前に迫る24日まで判断を留保し、聖火は福島県まで到着したものの「1年程度の延期」が決定した。
諸外国と比べ、日本の新型コロナウイルスの検査数は今なおケタ違いに少ない。それでも東京都では連日40人以上の感染者が確認され、東京を含む関東圏で今週末の「外出自粛要請」が相次ぐなど切迫した状況だ。五輪を延期した1年の間に感染拡大が収束するという保証はない。
「蔓延のおそれがある」としながらも学校再開の指示を出し、感染拡大による生活困窮者の増加を認めつつ、その対策に「お肉券」「旅行券」の発行を検討する。そんな唐突で場当たり的な政府与党の姿勢は、オリンピックをめぐる発言からもうかがえる。
菅官房長官は開催延期の発表後、3月25日の記者会見で、「コロナに完全勝利して五輪を迎えたい」と語った。もはや「復興五輪」を掲げたことすら忘れるつもりかもしれない。
現在、聖火が保管されている楢葉町のJヴィレッジは、原発事故後に、収束作業の中継地点として東京電力が使用していた場所だ。福島県に施設が返還されてからは、子どもたちがサッカーなどを行なっていた。しかし、聖火リレー開始予定日の3日前、東電が除染をしないまま返還したという、原発事故を起こした加害者として不誠実極まりないニュースが飛び込んできた。「復興五輪」の聖火リレーはJヴィレッジからスタートする予定だった。
そんな中での「復興五輪」を原発事故の被害者はどう見ているのだろうか。開催延期が決定する直前、被害者から話を聞いた。
「まだ避難者がいる、事故は終わっていない」
「また（福島第一原発事故の当時と）同じような状態が訪れた感じがする」と話すのは、福島県郡山市から埼玉県に避難をしている瀬川由希さん（45）だ。放射能汚染も、ウイルスも目に見えない怖さがある。由希さんは原発事故後、4人の子どもたちと避難先で暮らしてきた。夫は福島県内で教師を続けている。
「4年に1度の五輪自体は楽しみ。でも、日本での開催は今じゃないと思う」と言い、「復興五輪」には懐疑的だ。
福島には、放射能汚染を気にしている人も、自宅に戻っていない人もいる。海外の人も被ばくが気になるのではないかと思う。建築資材や人手が五輪に取られ、復興に回らなくなることも問題だ。
夫の芳伸さん（57）は「原発事故後の被ばくと同じように、新型コロナウイルスも調べませんよね」と指摘、国の対応への不信感を隠さない。
「五輪の応援に行く人は“コロナがあるからやめたほうがいいのかな”と、漠然と不安を抱えながら行くことになりますよね。これ、原発事故当時の“被ばくしているのかな”という不安と重なるんです」（芳伸さん）
由希さんが避難生活を送るにあたり、唯一の支援策だった無償の「借上住宅の提供」は2017年3月に打ち切られた。その後、家賃を払い2年間は居住できる契約を結んだが、'19年3月、退去が命じられた。しかし、子どもの生活環境を変えられない事情があった。そのため近くに引っ越し先を探したが見つからず、現在に至るまで同じ部屋に住み続けている。退去できなかった損害金として、由希さんはこれまでの家賃の2倍の額を請求されている。
理不尽な思いをし続けているのに、国や周囲の人たちは、原発事故は終わったかのように振る舞う。由希さんは、オリンピックで海外の人が日本を訪れるなら「まだ避難者がいる、事故は終わっていないと知ってほしい」と話す。
芳伸さんが言葉を継ぐ。
「原発事故もコロナも、コントロールされていないのが現実だと思います」
「今、本当にこれでいいのか」さえ言えない
「子どもも、子どもなりに考えているから、思いを聞いてほしい」
そう訴えるのは斎藤さとみさん（仮名＝16）。新型コロナや、今なお残る放射能汚染を思うと、人々の健康より世界的イベントのほうが大事なのだろうかと疑問が湧く。
さとみさんは小学1年生で震災に遭い、一家で福島県から避難した。それから各地を転々としたが、地震のたびに当時の恐怖に襲われる。医師からはPTSDと診断された。今も心の傷は癒えず、服薬しながら学校生活を送る。
オリンピックでスポーツ選手が活躍し、盛り上がることはいいけれど、原発事故で苦しむ人、自分のように避難を続ける人がいるなかで「開催していいのかな」と思う。「東京オリンピック」なのに、聖火リレーは「福島」からスタートするのも不可解だ。
「復興しましたと世界にアピールしたいのかな。でも、まだ復興していないと思う」
今も一生懸命、廃炉作業をする方だっているのに、と原発作業員にも思いをはせる。
聖火リレーが行われることが最後に決定した双葉町は、3月4日に町の避難指示区域の一部が先行解除されたばかり。2月には、放射線量の確認をしないまま解除を決めていたことを朝日新聞が報じ、五輪に前のめりになる国の姿勢が露呈した。
郡山市の佐藤茂紀さん（56）は最近、リレーのコースとなる双葉駅周辺に行ってきた。
「きれいに整備された駅周辺だけを走るのは違和感がある。テレビで放映されれば、なんとなく“双葉町はOK”のイメージになるんだろう」
佐藤さんは、避難先からいつ帰るか、あるいは帰らないか、住民が真剣に悩んでいることを蔑（ないがし）ろにされているように感じている。報道も、「必死に除染をしたから、なんとか聖火リレーで走ることが可能になった」と伝えるべきではないかと思う。だが現実には、「復興五輪」という大号令だけが喧伝（けんでん）されている。
「帰りたい」「故郷を何とかしたい」と頑張っている人には、オリンピックはプラスになるのだろう。だから「『復興五輪』はおかしい」と言うのを佐藤さんはためらう。
「上からの圧力、原発事故に対する人々の考えの違い、判断材料となる情報の少なさで“今、本当にこれでいいのか”さえ言えない」（佐藤さん）
高校教師の佐藤さんには、かつての教え子に、富岡町から郡山市へ避難してきた生徒がいた。東日本大震災が起きた'11年3月11日、学校の教室にいたというその生徒は、あるとき、「机の上にノートを開きっぱなしで避難してきてしまった」と佐藤さんに明かした。そして、いつか帰る日がきたら、そのノートを閉じに学校に行きたい、と。
「元どおりになって、マスクもいらない、笑顔で帰れる状況になれば学校が開くはずだと、その生徒は言ったんです。そうした純粋な思いが踏みにじられ、ゆがめられているように思えてしかたない」
住民の命と健康を守るため、真っ先に考えるべき放射線量を確認しないで避難解除が決まり、ロボット産業の誘致など開発型の「復興」が浜通りを変貌させていく。これでは「元どおり」とは言い難い。教え子の願いを大切に思うからこそ、佐藤さんは憤る。
もう、よその国の話のよう
双葉町から埼玉県加須市に避難をしている鵜沼久江さん（66）は「もう、勝手にやればー、だよ。最近、双葉町民9人くらいで聖火リレーの話が出たけど、みんな冷めていたよね」と、あきれ返る。
かつて「30年帰れない」と言われた故郷に、10年で「帰れる」と言われた鵜沼さんは、避難指示解除には時期尚早と反対だった。そもそも、町の特定復興再生拠点区域に居住できるのは2年後。しかし町の一部は避難解除され、聖火リレーコースになった。
「双葉町や大熊町を走る人は無用な被ばくをするのではないかと心配だよね。時間が短いからいいでしょ、という話ではないよ。それに、もし、そのときに原発で何かあったら……ということも考える」
3月のお彼岸過ぎの春の風は、海から陸へ吹くことを鵜沼さんは肌身で知っている。五輪の話が決まったときも“何を言っているんだろう”と驚いたが、時間がたてば私も気持ちが盛り上がるのかな、とも思っていた。今となっては開いた口がふさがらない。
「私たちのためじゃなくて、もう、よその国の話のようなんだもの」（鵜沼さん）
聖火リレーを行うにあたり、福島県はコースの放射線量を測定し発表したが、独自に検証を行う人たちもいる。
市民による放射能測定所『ちくりん舎』（NPO法人市民放射能監視センター）もそのひとつ。原発事故の影響が特に懸念される浜通りの調査を行い、3月11日に結果をまとめたパンフレットを発行した。大気中の放射線量、地表面の放射線量、土壌汚染を計測、細かく数値化している。
理事の青木一政さん（67）は予想以上に汚染が残っていることに驚いた。
「少なくとも聖火リレーのコース上は、安全のために徹底的に除染をしているだろうと予想して、その周辺との対比をするつもりだったんです」
だが実際、聖火リレーコース上であっても高い汚染が検知された。例えば飯舘村では、1平方メートルあたり214万ベクレルにも及んだ。事故前はせいぜい500〜1500ベクレルだった。その事実があっても「原発は安全でクリーン」という宣伝のために聖火リレーが利用されるだろう、と青木さんは懸念する。
「そもそもオリンピックは巨額の金を投じ、目先の経済だけをよくするイベントで原発と同じ負の遺産。私はオリンピック自体にも反対です」
また3月11日には、全国の市民放射能測定所のネットワークである『みんなのデータサイト』が、東京オリンピック開催時に予測される土壌の放射能汚染を地図で示し、ホームページ上で無償公開した。原発事故が起きた'11年3月を起点に、五輪が開催される'20年7月時点の数値（理論値）をマップ化したものだ。
「新型コロナウイルスのせいで、原発事故を考えるイベントの中止が相次ぎ、このままスルーされたらいけない、人が集まらなくてもできる活動は何か、という考えから、公開に踏み切りました」
と、事務局長の小山貴弓さん（55）は話す。
小山さんは以前から東京五輪の開催に疑問を抱いてきた。新型コロナ騒動をきっかけに「本当に開催していいの？」と言いやすくなったが、スポーツの祭典として好意的に思う人もいるだろうと考え、これまで明言してこなかった。
その「語りにくさ」を振り返り、こう言い表す。
「日本の病なのかもしれない。人と違うことを言ってはいけない。同じ方向を向け。“オリンピックはおかしい”と言わせない。この不寛容をいつまで続けるんだろう……」
「復興」はひとりひとり、速度もゴールも違う。だが、「復興五輪」で束ねる圧力を前に人々は口をつぐむしかない。
復興のオリンピックと言えるのか
2月29日と3月1日に、福島では東京オリンピックに反対する市民のスタンディング抗議が行われた。聖火リレーがスタートするJヴィレッジ前、それから野球が行われる福島市のあづま球場前には県内外から約50人が集まり、「汚染水はコントロールされていない」「避難者はまだ5万人」と、8か国語で書かれたプラカードが掲げられた。
参加者のひとり、福島県三春町の武藤類子さん（66）は日に日に増える五輪報道に、「福島の人たちは、本当はどんなふうに思っているのかな」と考えていたという。
ある日、新聞で大熊町の避難者が「福島はオリンピックどころでねぇ」と語っている記事を目にした。表には出さないけれど、被害を受けた人の共通の思いだと感じた。
一方、「復興五輪」を銘打つ聖火リレーには、希望に胸を膨らませた子どもたちも走り、故郷をアピールする。大人は何をやっているんだろう──、そんな思いが募る。
「汚染水の問題は解決せず、事故が起きた原子炉の排気筒には被ばくを覚悟で何人も上り、被害者の賠償は打ち切られ、生活は再建されていない。産業も元どおりとは言えないでしょう。アスリートや五輪を応援する人が被ばくする可能性もあるのに、本当に復興のオリンピックと言えるの？ と思います」
原発事故の直後、「ただちに影響はない」のでマスクをするな、怖がるなという空気があったことを覚えている。
「すぐに症状が出るコロナは怖がってもいいんだ……と思うと、複雑です」（武藤さん）
マスク姿があふれる景色にそんなことを思う。
スタンディング抗議の際、武藤さんは「さまざまな問題がオリンピックの陰に隠され、遠のいていきます。終わったあとに何が残るのか、とても不安です」と訴えた。
原発事故は終わっていない。そして、新型コロナウイルスという新たな問題も抱えている。東京オリンピックの開催延期が決まった2021年は、福島第一原発事故から10年に当たる。これまでに述べたとおり、原発事故による被害は常に矮小化され、「なかったこと」にされてきた。その傾向は、コロナ騒動が目くらましとなって拍車をかけ、さらに顕著になるかもしれない。
そもそも、日本は「原子力緊急事態宣言」が解除されておらず、しかも新たな「緊急事態宣言」も出しかねない国だ。たとえ1年延期されようとも、「復興五輪」は、本当に必要なのだろうか。
（取材・文／吉田千亜）
吉田千亜 ◎1977年生まれ。フリーライター。福島第一原発事故で引き起こされたさまざまな問題や、その被害者を精力的に取材している。近著に『孤塁 双葉郡消防士たちの3・11』（岩波書店）がある