「スポーツ紙の記者は、“芸能界の新しい形になるかもしれない”、と持ち上げた記事を書いていますが、はっきり言って起業ごっこ、会社ごっこですよね」
TOKIOのボーカル、長瀬智也（41）が来年3月にジャニーズ事務所を退所することを発表すると同時に、残りの3人、城島茂（49）、国分太一（45）、松岡昌宏（43）がジャニーズ事務所の子会社として『株式会社TOKIO』を設立し、残留することを明らかにした。そのことに対し、冒頭のような見方を示したのはテレビ局制作関係者。
3人から感じるのは“守りの姿勢”
「テレビ番組内の企画で彼らはいろんなことを試みて、当たってきた。会社設立はその発想の延長に過ぎないんじゃないのかと思う」
と本気度を疑う。
疑いの根拠は、本人たちの言動に透けて見えるという。
「今回の発表にあたり、ジャニーズ事務所は担当記者を集め、城島、国分、松岡の取材をセッティングしました。その詳細を読み解くと、会社設立の中身と覚悟に疑問符がつくことがわかってしまう」
というのは、前出のテレビ局制作関係者。事務所を退所して独立する長瀬、そして別会社を設立するとはいえ、ジャニーズの傘下に残り続ける3人の構図に注目する。
「長瀬の決断には、TOKIOという庇護から離れて一から勝負するという潔さがありますが、ほかの3人は、TOKIOという看板から離れたくなかっただけ。松岡は『（ジャニー喜多川さんに）もらった名前をつぶすわけにはいかない』、国分は『ジャニーさんが残してくれた屋号は残しておきたい』、城島は『それが責任のような気がした』と、3人はもっともらしい解釈を述べていますが、そこには解散したSMAPのような重い決断や逡巡、美学というものがない。彼らから感じるのは、守りの姿勢ですね」（前出・テレビ局制作関係者）
会社の骨組みに関しても、城島が社長で、国分が企画、松岡が広報、という会社ふうの設定で番組を作るノリ以上のものは、今のところない。
国分によれば、福島県の木を切って名刺を作るとか、スマホアプリのゲームを作るとか、キャンプ場をプロデュースするとか、アンテナショップを開いたりなどの起業姿勢で、
「これをやりたい、という起業の強い意思、新しい発想はゼロですね」
と前出・テレビ局制作関係者は苦笑い。政府が発表した「新しい生活様式」の中に「名刺交換はオンラインで」という提言が入っていたが、国分はあえて、紙の名刺にこだわる姿勢を示している。
会社というものが社会の公器であり、会社を通して社会に貢献するという姿勢はこれから徐々に固まっていくのだろう、と贔屓目に見たいところだが、ウェブ媒体記者は、
「結局、彼ら3人のマネジメントをすることが、新会社の本当の目的」
と指摘。自分たちで本音を漏らしていると見抜く。
「取材の中で松岡は『タレントが増えることはない』と明かし、城島も『そこの競合は避けたい』としている。さらに新会社の給料のことを聞かれると松岡は『今までと変わらない。個人個人で管理する。お互い稼いでいる額は知らないので。冗談抜きで最初に話したのはそこです』と発言している。
全体の予算計画を立て、事業計画を立て、どれくらいの利益を目指すのかという会社設立の発想がまったくないことを漏らしてしまっている。要するにどんなに飾り付けようが、結局は3人のマネジメントをするための会社、というだけのことですよ。ファンクラブを解散させなくても済む、というのもあると、私は勝手に推測していますけどね」
元SMAPの木村拓哉（47）が、グループ解散後も個人として事務所に所属しタレント価値をさらに高めているが、その先例とは違う道をTOKIOは選択した。
アイドルの枠に収まらない音楽バンドとしての価値を築きグループに注入してきたTOKIOが、その実態をガラリと変えて名前だけを企業名として残すことを、グループを愛したジャニーさんは本当に喜ぶのだろうか。
〈取材・文／薮入うらら〉