「10月1日に“一般の会社員男性”との年内結婚を発表した石原さとみさん。やはりと言うか、各メディアでの報道合戦が始まりました。特に注目されたお相手Aさんの素性を細かに報じたのが『女性セブン』（10月29日号）。同誌は彼を《東大卒で人格者のスーパーサラリーマン》と称し、なんと“グラビアデビュー”していたこともスッパ抜いたのです。海パン姿で大胆なポーズをとるAさんの肉体美に、石原さんもメロメロなのでしょう」（ワイドショースタッフ）
誰もが衝撃を受けた石原さとみの電撃婚。世間ではすっかり“さとみロス”も広がっているが、結婚を機に石原が2002年から所属している『ホリプロ』から独立、という報道まで飛び出している。
「『週刊新潮』（10月15日号）では、彼女が5月に会社を設立し、その代表取締役に父親、役員にも母親が名を連ねていることを報じています。いわば個人事務所ですね。記事によると、ホリプロは《ご家族が石原をサポートするために立ち上げた会社》と、独立するための会社ではないと否定しています」（前出・ワイドショースタッフ）
最近、よく耳にする大物芸能人の独立話。ジャニーズ事務所では今年3月に中居正広が、同じく6月に手越祐也、さらに長瀬智也の来年3月をもっての退社が発表されている。そして米倉涼子や剛力彩芽ら所属女優がごっそり抜けた、オスカープロモーションの大量流出も記憶に新しい。
「他にも2020年に入って、柴咲コウや栗山千明、菊池桃子らが長年所属した事務所を退社しましたね。事務所の方針が変わった、やりたい仕事がある、など理由は様々ですが、“お金”も大きな要因になっていると思います。当然ながら、独立すればギャラからマージンを抜かれずに受け取ることができますからね」（スポーツ紙デスク）
普通のOLと同じくらいの給料
芸能プロは基本的に、タレントにギャラを支払うシステムとして、サラリーマンのように毎月決まった報酬を受け取る「給料制」と、仕事量に応じて額面が変わる「歩合制」を敷いている。『ホリプロ』は所属前に、どちらかを自分で選択できるようだ。
「若手のタレントさんは、まずは給料制を勧められるそうです。仕事を入れてもらう立場ですし、何より“売れる”かどうかもわかりませんからね。例えば同事務所の小島瑠璃子も給料制で、つい最近までは“普通のOLさんと同じくらい”とイベントで告白していました」（芸能プロ関係者）
さらに事務所の重鎮である和田アキ子も、デビューからずっと給料制であることを度々口にしている。一方で、歩合制を進んで選ぶタレントもいる。
「お笑いコンビ『さまぁ〜ず』は、『バカルディ』時代からずっと歩合制で、三村マサカズさんは若いころは“お金がない”と先輩芸人によく嘆いていました。売れっ子になった今は稼ぎに稼ぎまくっていることでしょう。吉本（興業）さんも選べるようになったとはいえ、タレントはほとんど歩合制ですし、“売れた分だけ稼げる”というモチベーションが、芸人と相性がいいのだと思います。
人気があるうちは大きく稼げる歩合制の一方で、たとえ仕事が減っても一定の金額は保証される給料制。どちらを選ぶかは本人次第ですが、いずれにしてもホリプロさんはお金に関して“タレントファースト”の優良企業だと思いますよ」（前出・芸能プロ関係者）
では、石原はというとーー。昨年11月公開の映画『決算!忠臣蔵』の初日舞台挨拶で、岡村隆史らとお金の話になり「私は給料制なので」と告白していたのだ。
「実際いくらもらっているかは定かではありませんが、ドラマや映画、CM出演などの石原さんの仕事ぶりから単純に合算すれば数億円の売り上げになるはずです。石原さんの実績や勤続年数と照らし合わせて毎月の固定額が決まり、さらにホリプロさんの場合は仕事に応じた“インセンティブ”制度もあるといいます。これが継続して入金されると考えれば悪くない数字になるでしょうが、彼女の結婚相手は外資系の投資銀行に勤め、不動産投資会社も経営するというスーパービジネスマン。
彼にしてみれば、芸能界特有のマージンシステムを知って、石原さんやご両親に何らかの助言をしたとしてもおかしくはありません。これから家族になるわけですから、パートナーの収入が多いに越したことはないですからね」（広告代理店関係者）
“独立ブーム”の背景に元SMAPが
そして、近年の“独立ブーム”が起きた背景には、昨年7月に芸能界を揺るがせた“あの事件”も大きく関連しているようだ。芸能ジャーナリストの佐々木博之氏が解説する。
「ジャニーズ事務所への公正取引委員会からの“注意”が大きな転換点になったと思います。テレビを中心とした報道面ではまだ事務所への忖度が見受けられますが、仕事面に関しては“独立しても大丈夫”という空気が業界内にできつつあります」
昨年7月に、ジャニーズ事務所が元SMAPの3人に対して、各局に「出演させないよう圧力をかけていた疑いがある」として、公正取引委員会から注意を受けていたことが明らかになった。これ以降、各芸能事務所が神経質になっているという。
「長年にわたって事務所に貢献したタレントならば円満退社とされますが、たとえ円満とまでは行かずとも、退社時によほどのトラブルを起こさない限りは業界内で“干される”ことはなくなったということでしょう」（佐々木氏）
4月に会社を立ち上げた中居正広は変わらずレギュラー番組を継続し、尚且つ新番組もスタートしている。同じく4月、21年間所属した大手芸能事務所を退社した柴咲コウもまた、早くも10月スタートのドラマ『35歳の少女』（日テレ系）で主演を務めている。
オスカープロを退社した米倉涼子と剛力彩芽もまた、新CM出演やイベントにも出席するなど、確かに独立した後も仕事への影響はほとんど感じられない。
「そして以前と違い、現在は個人でも仕事を取りやすくなっていると思います。もとより売れている人にはオファーが舞い込みますが、一方で大手事務所に所属していない人でもSNSで発信してオープンにオファーを呼び込める環境になったため、事務所の営業やマネジメントがなくとも仕事ができる時代になってきているのです。ならばマージンを抜かれるだけ損なので、独立した方がいいとなりますよね」（佐々木氏）
和田アキ子のようなベテランはともかく、今後はバリバリ働ける中堅どころの独立が増えていくことが予想される。または個人事務所を設立した『極楽とんぼ』加藤浩次が、吉本興業と交わしたエージェント契約制度なども主流になるのかもしれない。
メディアからのきびしい追及
しかし、独立は“いいこと尽くし”ではないとも。
「後ろ盾がない分、結果が出なければ仕事がなくなるのも早い。また、仮に不祥事やスキャンダルを起こした場合には、それまで守ってくれた事務所がないため、忖度する必要がなくなったメディアからのきびしい追及を受けやすくなるというデメリットはあると思います（苦笑）。
そのため、たとえ石原さんの独立話が本当だとしても、業務提携という形が現実的であり、双方にとっていい関係になるのではないでしょうか」（佐々木氏）
結婚も仕事も円満が何よりだ。