世界中で猛威をふるう新型コロナウイルス（以下、新型コロナ）。日本は東京、大阪など10都府県で2度目の緊急事態宣言の真っただ中だ。昨年3月下旬には、小池百合子都知事が「夜の街への外出」を控えるよう呼びかけて夜の店を目の敵にしていたのは記憶に新しい。そして、同年5月下旬に集団感染（クラスター）が発生した新宿歌舞伎町のホストクラブは世間から強い批判を浴びた。
歌舞伎町近辺で勤務している会社員のAさん（30代）は、当時のことをこう振り返る。
「一度目の緊急事態宣言が解除された昨年7月。友人と会う約束をしていたのですが、直前になって『そういえばAの会社って歌舞伎町近いよね？』とLINEが来て、なんで今さらそんなこといってくるんだろうと思っていたら『もう少し落ち着いてから会おうよ』と言われました。職場が歌舞伎町に近いというだけで避けられたんだな、と思いました」
Aさんが言うように、昨年の緊急事態宣言前後の歌舞伎町は、以前のような活気はなく、東洋一の繁華街とは思えないほど閑散としていた。あれから約半年がたった“夜の街の今”に迫る。
休業中も給料の6割を支給する
ホワイトなホストクラブ
「現在は、マスク着用やマドラーの使い回し禁止など、感染対策に務めながら営業しています。一度目の緊急事態宣言のころは、店が開けられない日も多かったから、売り上げはゼロ。それでも従業員の給料や維持費の支払いはあったので、マイナスの日々が続きました。ですが、昨年秋ごろには例年の売り上げの7〜8割に戻っていました。国や都からの要請に反対しているわけではありません。公的な補助や援助ではまったく店の経営が成り立たないから、法律である風営法は順守しつつ、僕たちは仕事をしています。そもそも、そうしなければお店も雇用も維持できないんです」
そう話すのは、ホストクラブ『CANDYS HEAVEN』の代表を務める心之♂友也さん。「ホストジャーナリスト」という肩書も持ち、ホストクラブをはじめとする歌舞伎町の事情に詳しいコメンテーターとしても活動している。
現在、歌舞伎町を始め、ホストクラブは20時以降に開店する店が大半だ。
「昨年4月に従業員全員にPCR検査を受けさせたところ、数名に陽性反応が出たので、すぐに公表して20日間ほど休業しました。特に当時は情報が錯綜していたので、お客さんはもちろん、スタッフたちの命を最優先に考えました。僕たちは“接客サービス”を提供するのが仕事なので、むしろ『感染者がいるらしい』というウワサが広まるよりも、事実を明らかにして今後の対策を提示するほうがプラスに働くと考えたんです」
キャストの中には寮生活をしている者もいるため、感染者が出ると一気に感染が広がるリスクが高い。そのため、キャスト全員が陰性になるまで店を休業しなければならなかったという。
「当然、休業中の売り上げはゼロ。しかも、こちらの店はオープンして間もない状態だったので運営資金も潤沢ではありませんでした。家賃は出ていくものの、キャストのみんなには平均給与の6割以上の休業手当を支給しました。身銭を切りながら運営していました。ホストは店が開かなければ稼げない仕事なのに手当が出るなんて、ウチはすごいホワイト企業ですよね（笑）」
『CANDYS HEAVEN』と名付けた店は、いきなり地獄からのスタートとなってしまった。
「ただ、お客さんたちも、徐々に来てくれるようになって昨年8月以降は通常営業になりました。お客さんたちの熱い思いが伝わってきて、本当にうれしかったですね」
現在も、定期的にキャストのPCR検査をしながら営業を続けている。誕生日イベントの実施や、客の要請があれば近隣の飲食店から料理をデリバリーしてもらうなど、通常のサービスを提供している。
「ホストは通常どおり、指名のお客さんの隣に座ります。でもやはり近づきすぎることはないですし、ちゃんとマスクをしています。誕生日のイベントをするのは、歌手がライブ会場で歌うとか野球選手が球場で野球をするのと同じく、それがホストの“仕事”ですからね。もちろん続けています。
あと、来てくれるお客さんたちには『ここにいると寂しくない』って言ってくれる人が多いんですね。これは僕の持論ですけど、寂しくて将来が不安で自殺してしまうくらいなら、歌舞伎町のホストクラブに来てほしいですよ」
飲食店をひとまとめにする
無意味な対策
その一方で、心之さんは昨年広がった“歌舞伎町ホスト叩き”について、思うところがあるという。
「僕は個人的に、歌舞伎町は世間一般とは違う独自の社会を形成していると思っていましたが、今回の件でそのイメージがさらに強まりましたね。昨年は全国的に歌舞伎町やホストクラブ叩きが過熱しましたが、直接怒鳴り込んでこられたり、貼り紙が張られたりといった、世間に存在するという“自粛警察”が関与してくるなんてことはありませんでした。
世間でホストクラブを叩いていた人たちは、結局僕たちのお客様でもなかったし、そもそも歌舞伎町とは無関係な人だったということなのではないでしょうか」
歌舞伎町はキャストも客も“ひとり暮らし”が多いのも特徴、と心之さん。重症化が懸念される高齢の家族と一緒に住んでいる客やキャストはかなり稀なので、たとえ感染しても経路が追えて歌舞伎町内で完結する可能性が高いという。
「歌舞伎町で生きている人の多くは、主に20代、30代で、生活圏は広げてもせいぜい新宿区内です。全国からやって来る人はいても、自分たちはあまり区外に行かないから、感染を広めている可能性は低いのではないでしょうか。それに、歌舞伎町内の感染の影響で死者が出た、という話は聞いたことがない。
それよりも経済活動がストップして経営者が苦しんだり、精神的に追い詰められて自殺者が出たりするリスクのほうがずっと高いです。僕は実際に働けない期間を経験して、歌舞伎町にとっては経済活動を止めるほうが死活問題だと感じました」
そして彼は、それぞれの地域や飲食店の業態に適した対策をする必要があるのでは、と自論を展開する。
「場所や仕事内容によって、かかるお金や感染のリスクはまったく違いますよね。例えば、歌舞伎町は家賃がとても高くて、月に数百万円かかるケースもザラです。僕たちは受け取っていませんが、国からの協力金1日6万円をもらったとしても家賃分すらまかなえません。昨年よりもいろいろなデータがそろっているはずなのに、一年前と同じような時短営業の要請と一律6万円の協力金を支給するのは、あまり意味がないように思います」
地域や店の規模など、それぞれの違いを考慮せずに一括りにするのは、あまりに乱暴。実際、彼が言うように多くの飲食店が国の要請に従って20時に閉店した結果、巷（ちまた）ではひずみが生まれている。
「歌舞伎町ですら20時には大半の店が閉まるので、20時以降に開いているお店には行列ができて店に入れなかったり、店内がぎゅうぎゅう詰めになっていたり、かなり“密”なんですよね。むやみに営業時間を短縮するよりも、時間を制限せずに人が分散するような対策をしたほうが効果はありそうですよね」
時短制限の問題点は多くの飲食店が指摘しているが、残念ながら現場の声は政府には届いていない。
心之さんは、新型コロナに振り回される世間の様子を目の当たりにして「いろんなことを学んだ」と話す。
「今回の一件で、自分自身の知識不足も含めて“人間の弱さ”が露呈したように思います。おそらく訪れたこともないホストクラブや歌舞伎町を叩いたり、感染した人を迫害したり、陰謀論が蔓延（まんえん）したり……。いずれにせよ、僕たちはこれからもお客さんに寄り添うのが使命なので、関係ない人たちにはあまり干渉しないでほしいな、とは思います」
まだまだ新型コロナに翻弄（ほんろう）されそうな2021年。今夜も歌舞伎町の灯は消えない。
（取材・文＝とみたまゆり）