5月5日、東京五輪の本番コースを使用した、テスト大会に位置付けられた『北海道・札幌マラソンフェスティバル2021』が開催された。一般ランナーの参加中止措置がとられた同大会が終了すると、その午後に北海道は「まん延防止等重点措置」を国に要請。そして札幌市は、新たに126人の新型コロナウイルスの感染が市内で確認されたことを発表したのだった。
「2回目の緊急事態宣言が全国で3月21日に解除され、その4日後に聖火リレーがスタート。そして4月25日に4都府県に発令された宣言も、当初は5月11日までという短期間に納めようとしていました。5月17日にIOC（国際オリンピック委員会）のトーマス・バッハ会長の来日が調整されていたことから、これも“五輪ありきの施策ではないか”との見方がされています。
東京五輪の強行姿勢を崩そうとしない菅義偉首相をはじめとする政府、そして都知事の小池百合子に対する国民、都民の不信感は日に日に募っています」（全国紙記者）
5月2日には西村康稔経済再生担当相が記者会見で、「屋外でマスクをつけていても感染が確認される事例の報告が相次いでいる」と不要不急の外出を控えるよう訴えるも、一方でスポンサー車両のパレードを引き連れた聖火リレーは中止されずにGW中も強行するなど、その矛盾点も指摘されている。
昨年にコロナ感染拡大の観点から延期となり、7月21日に開会式を予定している「東京2020オリンピック」だが、第4波とされる状況下で国民の多くが開催を疑問視している。4月に共同通信が実施した世論調査では、「中止すべき」と「再延期すべき」が合わせて7割を超えていたのだが、1か月過ぎた今では割合はさらに増加していることも考えられる。
先の札幌マラソンにおいても、沿道の応援客に紛れて「東京五輪中止」などと書かれたプラカードやメッセージボードを掲げる者も現れるなど、一部で明確に中止を求める運動も見受けられるようになっている。
「特にネットでは、“東京五輪の中止”を求める声が高まっています。ツイッターでは“東京五輪の中止を求めます”“東京オリンピック中止”といったハッシュタグをつけた投稿が目立つようになり、一時はトレンド入りするほどに。
また、かつて都知事選に立候補した宇都宮健児弁護士は、東京五輪中止を呼びかけるオンライン署名を始めて開始2日間で、20万（5月7日正午時点）に届こうとしています。招致計画自体を反対していた宇都宮氏だけにコロナに関係なく政治的な面も見受けられますが、声を上げる著名人に追随する国民が多いのも事実。波は大きくなりそう」（前出・全国紙記者）
署名の宛先はバッハ会長や菅首相、小池都知事、丸川珠代五輪相、そして橋本聖子五輪組織委会長となっているが、互いの出方を牽（けん）制することに必死に見える彼らには“国民の声”は届かないのかもしれない。
池江さん、五輪出場を辞退して
一方で、東京五輪の中止を求める声は“現場”に向けられようとしている。実際に競技に参加するアスリートだ。
急性リンパ性白血病から劇的な復帰を果たし、見事に競泳メドレーリレー代表内定を勝ち取った池江璃花子選手。組織員会や大会スポンサー、大手広告代理店ら携わる関係者から“東京五輪の象徴”としての期待を一身に受ける彼女だが、そのツイッターには応援する声のほかに、
《池江璃花子さん、オリンピック出場を辞退していただけませんか? 人の命より大事な夢などありません。このまま選手として参加したら、コロナで多くの人を死なせた東京オリンピックにあなたも加担したことになります》
《池江選手ほどの実力があり、影響力のある選手だからこそ、「今の状況のオリンピックには出ない」という決断をして欲しいと思います。そんな池江選手に、他の選手達も続くでしょう》
《子どもの運動会が無くなった、修学旅行も無くなった、部活動もできないと聞いてもオリンピックは必要だと思いますか？》
池江選手に「辞退」を求め、中止に向けて声を上げるように訴えるリプライがつけられているのだ。いずれも緊急事態宣言発令後の4月下旬から5月上旬にかけて投稿されたもので、ほかにも同じく競泳の瀬戸大也選手や、陸上競技の新谷仁美選手ら特にメディア露出の多い有名アスリートに同様の声が投げかけられている。
アスリートが「辞退」できない現実
五輪競技を取材するスポーツジャーナリストは「アスリートを責めるのはやめてほしい」と擁護する。
「それこそ大半の選手がスポーツに人生をかけています。記録も去ることながら、結果を出すことは彼らの生活にも直結するわけで、特に東京五輪という“晴れ舞台”でメダルを狙える選手、全盛期を迎えている選手は是が非でも出場したいのが本音でしょう。アスリートにとって、五輪でのメダル獲得は人生における大きな目標であることは理解してほしい」
また引退後は“元オリンピアン”、“元メダリスト”という肩書きで、国や公共団体、また組織委員会などが主催するスポーツイベントにも呼ばれることもある。さらにタレントやキャスターへの転身を考えているのならば、スポンサーや広告代理店の意に反することはできないといった事情もある。
「それにマイナースポーツの場合、五輪は競技発展の場でもあります。そこで出場選手が辞退や中止などと“声が上げた”とすれば、他の選手や所属する連盟にも迷惑がかかるおそれがある。ある種、閉鎖的な世界で生きているのも事実で、アスリート自らが辞退を申し出るにはあまりにもリスクが大きい。彼らも非常に弱い立場にいるのです。
そういう意味では、彼らも、のらりくらりと対応を先伸ばして責任をなすりつけようとする政治家たちの犠牲者。批判の矛先まで“アスリートファースト”にはしないでほしいですよ」（前出・スポーツジャーナリスト）
五輪が開催する方向で進んでいる今、アスリートたちができるのは本番で100%のパフォーマンスを披露し、国民に勇気と元気を与えるために粛々と準備を整えることだけだ。