浦和と大宮。同じさいたま市にありながら互いをライバル視する関係として知られている。そんな両者の間で、市役所移転をめぐり20年以上もバトルが繰り広げられていたのをご存じだろうか。
ライバル都市バトルは各地で勃発
「今年の4月末に、さいたま市役所の本庁舎を移転させるための条例が市議会で可決されました。浦和区から大宮区（さいたま新都心）に移されることになったのです。積年の課題に決着がついて感極まったのか、条例可決後の記者会見で市長は涙ぐみながら話していましたね」
そう語るのはローカルライターの田島武人さん。移転決定まで長い時間がかかったのには、理由があるという。
「発端は1991年の合併にさかのぼります。浦和市、大宮市、与野市の3市が合併してさいたま市が新設されました。ところが合併後の市の名称を決めるときにも、大宮市を主張する側と、それに反対する浦和側との間で対立に。結局、浦和と大宮の間をとって、さいたま新都心への移転が決まり、さいたま市になった経緯があるんです。
市役所については合併協定書に“新都心周辺に置くのが望ましいとの意見を踏まえ検討する”という一文が盛り込まれたものの、論争が続いていました」（田島さん）
市役所をはじめ県庁などの主要官公庁、新聞やテレビ局といったメディアの支社が集中する浦和を“埼玉の中心地”と考える地元民は数多い。一方、大宮は氷川神社の門前町として栄えてきた歴史があり、現在もデパートやショッピングビルが立ち並ぶ商業の街。
「高所得の人が多いのも、東大合格の常連校があるのも浦和」（浦和区の男性＝40代）
「大宮のほうが住みたい街ランキングで上位だし、東北新幹線も止まる！」（大宮区の女性＝30代）
ディスり合うのは郷土愛が強い証し、と田島さん。
「浦和も大宮も、いったん他県に出ても地元に戻ってくる人が多い印象があります。
それよりも僕が気になるのは、同じように合併した身でありながら地名を消されてしまった与野。市役所移転をめぐっても“与野は黙ってろ！”状態で、不憫です」
県内でもライバル視
同じ県内にありながら犬猿の仲という都市も。なかでも、岡山と倉敷のバトルは年季が入っている。
「倉敷の美観地区や大原美術館は全国でも有名。文化の水準が高い」（倉敷市の女性＝50代）
「人気のショッピングモールは倉敷に集中しているし、岡山の人も買いに来る」（倉敷市の女性＝40代）
岡山市民も負けていない。
「産業の中心や県庁所在地があるのは岡山」（岡山市の女性＝30代）
「新幹線はこだましか止まらないくせに……。岡山には、のぞみが止まる」（岡山市の男性＝20代）
田島さんによれば、岡山と倉敷の因縁は、なんと江戸時代から！
「寛永19年（1642年）に倉敷が幕府直轄の領地である“天領”に定められました。以来、倉敷は物資輸送の要所として発展し、外様大名が治める岡山藩より格上とみられるように。そのプライドが今も保たれていて、出身地を聞かれると、岡山ではなく倉敷と答える地元民が結構います。
両者の合併話が持ち上がったこともありますが、倉敷側の反対が多く立ち消えになりました」（田島さん）
もうひとつ、同一県内でライバル関係にある都市が、青森と弘前。どちらも青森県の南部地方に位置する間柄で、もともと仲が悪いわけではなかったという。
田島さんが続ける。
「南部地方は津軽地方と対立していたので、むしろ青森VS八戸の構図だったんです。それが変わったのは県庁移転がきっかけ。
明治4年（1871年）の廃藩置県で弘前県が誕生、県庁も弘前に置かれたのですが、それからわずか2か月後には青森県と改称され、市庁舎も青森市に移されてしまいました」
津軽藩10万石の城下町で長い歴史を持つ弘前に対し、青森は県庁が置かれてから発展した新興都市。県庁移転に弘前のプライドは傷ついた。
「青森といえば“ねぶた祭り”が有名ですが、“ねぶた”は青森での呼び方で、弘前では“ねぷた”と言います。どちらも睡魔を追い払う“眠り流し”という行事が由来。眠りの訛が地域によって異なり、“ねぶた”と“ねぷた”に分かれたのではないかといわれています」（田島さん）
県をまたいだバトルも
全国に目を向けると、隣接する県や県をまたいでのバトルも展開されている。
ソニー生命が昨年12月に発表した最新の「47都道府県別 生活意識調査」によれば、「自分の県のライバルだと思う都道府県」で、トップとなったのは東京。2位以下は福岡、大阪と大都市圏が続く。
特に目を引くのが、8位、9位に並んでランクインした島根、鳥取。お互いに意識し合う両県は、鳥取県民の74％が島根県をライバルと回答、島根県民の82％が鳥取県をライバルと回答していた。その理由は、「いつも間違われるから」（鳥取県の女性＝30代）、「隣同士で、似たようなイメージだから」（島根県の男性＝50代）って、コメントまで似通っている……。
「鳥取は全国で唯一、スタバがない都道府県として知られていましたが、'14年に1号店がオープン、'22年時点で4店舗に増えています。島根のスタバも同じく4店舗。地方民にとってスタバの数は気になるもので、都道府県内にある店舗数によって都会度を測るという見方もあるほど。
長野市では個人で5000人の署名を集め、スタバ出店にこぎつけた女性もいました」（田島さん）
地元民をよそに、市長が他県の都市に対抗意識を燃やすケースも。仙台市の郡和子市長は昨年2月、市議会の答弁で福岡市に対し「ライバル都市」と宣言したのだ。
福岡市を「アジアの玄関口として経済発展を続ける非常に勢いのある街」と評価、その動きを注視しながら、自身が束ねる仙台市は「国内の諸都市の中でも、競争に打ち勝っていくという強い覚悟を持つ」と意気込んだ。
田島さんが分析する。
「仙台市長の発言を受けて、福岡市長は“東京一極集中の次は地方拠点都市の時代だと思います。東西から日本を盛り上げましょう”と応えていました。
地方創生が謳われる今も東京中心主義は根強い。前述の調査でも、ライバル視されている都市の1位は東京でした。それがコロナを経てどう変化していくのか、注目していくとおもしろいはず。この先、意外なライバル都市が登場するかもしれません」