2024年末に中居正広の女性トラブルが報じられてから約5か月が過ぎた。この問題の遠因には、フジテレビに根付いた“上納文化”があるとされており、経営を揺るがす事態に発展。3月31日には、第三者委員会による調査結果が公表された。
「その結果、元フジテレビアナウンサーの女性に対する、業務の延長線上での中居さんによる性暴力と認定されました。他にも複数のハラスメント事案が明らかになり、波紋が広がっています」（スポーツ紙記者、以下同）
“重要な類似事案”だと指摘されたのは、
「2021年12月に行われた“スイートルームの会”です。元編成幹部の社員A氏が複数の女子アナを集めて、都内の高級ホテルで中居さんと大物タレントが参加する飲み会が行われました。その会で、意図的に“置き去り”にされた女子アナが、セクハラの被害を受けたといいます」
また、別の類似事案も発覚しており、
“下半身露出”したのは石橋貴明か
「10年以上前に、A氏が女性社員を誘って開催した飲み会で、その女性がトイレに立った隙に“有力な番組出演者”を除く男性陣が全員いなくなっていたんだとか。2人きりにされた女性社員は、出演者の提案で店を移動することに。移動した先の飲食店で、出演者が突然、下半身を露出したそうです」
4月10日発売の『週刊文春』で、この“有力な番組出演者”がとんねるずの石橋貴明であると報じられた。
「石橋さんは、第三者委員会に調査協力を求められたものの、応じなかったといいます」
『文春』の取材に対しても“質問は受けられない”と、だんまり……。
フリーテレビプロデューサーの鎮目博道氏に、調査結果の印象を聞いた。
「詳細に調査が行われており、あれがテレビ局の“リアルな姿”だと思いました。一方で、今回の大きな問題は、トラブルを把握しながら何事もなかったかのように中居さんの番組を継続して、上層部で問題を握りつぶしたこと。しかし、なぜそうなったのかは調査報告書では明確に解明されていませんでした」
そのうえで、次のように指摘する。
「フジテレビの番組は、大きい事務所や力の強いタレントに依存しており、彼らの機嫌を取るためなら何でもするという体質に踏み込まなければ、再発防止は難しいのではないでしょうか」（鎮目氏）
フジ再興の命運を握る“新戦略”
一連の問題で80社近いスポンサーが撤退している。調査結果が公表され、その動向にも注目が集まっているが、
「現状、まだ再開の見通しは立っていません。今後の対応や再発防止策などを鑑みて慎重に判断するといい、少なくとも秋ごろまでは本格的なCM再開は難しいと見られています」（広告代理店関係者）
依然としてスポンサー離れの影響を受け続けるフジテレビ。再興の命運を握る新戦略も動き出しているという。
「フジテレビの動画配信サービス『FOD』で、新たに縦型ショートドラマを制作するそうです。主に中国で人気が拡大し、世界で急速に市場規模が大きくなっています。安定した会員数を誇るFODで急成長中のコンテンツを取り入れて、新たな収入源を確保したいのではないでしょうか」（フジテレビ関係者）
しかし、前出の鎮目氏によると、
「それがうまくいっても、スポンサーの代わりになるというわけではない」
という。どういうことか。
「FODは、若いクリエイターが実験や挑戦の場として、新しいことをたくさんやっています。そうしたチャレンジングな姿勢が、安定した人気につながっています。ただ、世界で成長し続けている『Netflix』と違って、主なターゲットは日本だけ。視聴者数のパイが少ないので、収入額にも限界があるんです」（鎮目氏、以下同）
フジテレビが生まれ変わる“希望”
さらに“支出”の問題も。
「中国で人気を集めている縦型ドラマは、秀逸なストーリーや奇抜なアイデアで勝負することで、低予算で制作しています。しかし、日本の地上波の番組はお金をかけて作る方法が主流で、安く作る経験値がさほどありません。視聴者数に限界があるFODのコンテンツを、地上波と同じ方法で作っていては、赤字になってしまいます」
一方で、FODでのチャレンジは“一縷の望み”でもあるという。
「FODで面白いコンテンツを作れるということは、フジテレビの中にも若い才能があるということだと思います。ただ、現状ではそれを地上波に落とし込むことができておらず、旧態依然としたフジテレビの姿勢が番組に表れています。今後、上層部の古い考えが刷新されて、若い才能を地上波でも生かすことができれば、視聴者やスポンサーからの信頼を取り戻せるかもしれません。そこが、フジテレビが生まれ変わる“希望”になるのではないでしょうか」
“サン!シャイン”が降り注ぐのは、いつ─。