復興の仕事は先が見えてきた
宮城県石巻市の災害公営住宅（復興住宅）に住む廣瀬文晃さん（38）一家は昨年末、仮設住宅から引っ越した。妻の亜耶子さん（39）と高校3年生の遥さん（18）、フリーターの迅人さん（17）、小学6年生の葉月さん（12）、震災後に生まれた絆太ちゃん（4）と暮らす。
内陸部・河南地区の仮設住宅から市街地の復興住宅を選んだのは、子どもたちが震災前から通っていた学校があるからだ。
次女の葉月さんは、姉・遥さんと兄・迅人さんが通っていた釜小学校の生徒。学校は、津波で一時的に避難した場所にあるが、防潮堤が建設されればシミュレーション上は津波がこない。そこへ内陸部の仮設住宅から6年間、通い続けた。公営住宅では自分の部屋ができたが、「ひとりでは眠れない」と、両親と寝ることも。
学校では最近、「津波を見た？」「どこに避難した？」との会話がある。
「（保育園で一緒に避難した）女の子は津波を見てない。見たら怖かった。津波被害に遭ってない人がそういう話題をする」
と葉月さん。母の亜耶子さんも「震災直後は、津波の話をしていましたが、徐々にしなくなりました。最近になってまた話題が出ます」と話す。
長女・遥さんはこの3月、高校を卒業。小さいころから夢だった仕事に就く。
中部自動車学校に家族で避難したとき、津波を見ているが、友人間で津波の話題はもう出なくなった。
「怖いかよりも、現実かどうかって思っていた。でも、意識してないからか、思い出すことはない」
ただ、生活環境が変わったためか、中学のとき、部屋を暗くして、体育座りをする姿もあったとか。
「きっといろいろあったんだろうけど、心配するようなことはなかった」
と亜耶子さんは振り返る。一方、長男・迅人さんには変化が現れた。
迅人さんは震災時に小5で、中学時代はずっと仮設住宅。友達の多くと離れた。不安定になってもおかしくはない。高校も中退した。
「小学校のころは年齢に関係なく友達になっていた。仮設での生活が要因だったのかも」（亜耶子さん）
父・文晃さんは建築関係の仕事をしている。
「復興の仕事は先が見えてきた。こっち（石巻市の中心部）には仕事がない。気仙沼市や南三陸町に行くこともある。半島部にはツケが回っている」
そのツケは復興住宅建設の差にも表れている。文晃さんの母親は市内の半島部に住むが復興住宅に入れるのは年末になる見込みだ。市によると予定の4700戸中、昨年末時点で入居ずみは73・7％。半島沿岸部に限ると32・8％だけで、「平地が少なく、大規模造成が必要」（市）
復興の度合いは、地域差、個人差が目に見えて出てきている。
復興とともに開く被災地間格差
南三陸町志津川の学習書道教室経営、佐々木光之さん（53）は、まだ仮設住宅に住んでいる。高台の志津川高校の下に自宅があったが、津波に流された。
復興政策の中心は、防潮堤建設と防災集団移転促進事業──いわゆる高台移転のセットだ。もとの土地を町が買い取り、高台の区画に住居を建てる予定だった。
ところが、自宅付近は、防潮堤ができても津波がくる恐れがある「災害危険区域」の指定を受けなかった。そのため、もとの場所に自宅兼塾の教室を建てることになる。
「自営業で、年齢のこともありローンは組めない。老後のための貯金を切り崩せる範囲で建てられる住宅を建てるしかありません」
さらに人口減少が追い打ちをかける。南三陸町は宮城県内で女川町に続いて人口減少率が高い。塾の生徒も減っている。震災前は、書道と学習塾とで延べ300人。震災後は最大で23人。現在は19人に減った。
「習い事は節約の対象。生活のためには切られる」
最近も、復興住宅に入るので、塾を辞めるという話があった。仮設住宅と違って、収入に応じて家賃が発生するためだ。
高校卒業を機に地域を離れるという話も聞くが、高校入学でそうした現象も出ている。町内には志津川高校があり、中高一貫をとっているが定員割れが続く。他地域の高校に通学する場合、交通渋滞が心配で、引っ越す場合もある。
「他地域への進学の場合、BRT（バス高速輸送システム）で通学します。しかし、渋滞で1時間目に間に合わないこともある」
前谷地駅（石巻市）と気仙沼駅（気仙沼市）を結ぶJR気仙沼線も被災。予算の関係もあり、鉄路での復旧を断念。専用レーンを使ったバスでの復旧とした。だが、復旧していない区間は一般道を使う。復興作業員の通勤などで渋滞する。
書道の指導を通じ、子どもたちの様子も変化しているのがわかると佐々木さん。
「震災の影響か、小学生の集中力がない。震災前と違って、長時間書いていられないし、枚数も書けない。すぐに疲れる。自宅が残ったかどうかが問題ではなく、長期の仮設暮らしが要因ではないか」
町によると、復興住宅は年度内に739戸のすべてが完成予定だが、高台移転には時間がかかる。区画が決まっても、人員不足のため、すぐ着工はできない。
震災が人口減少に拍車をかけた
岩手県大槌町。「復興住宅はまだ半分しかできていない」と話すのは東梅守町議。町によると、2月末で予定戸数は916戸。完成したのは約46％、入居率は約45％だ。
「山林が多いために用地取得の問題がある。なるべくもと住んでいた地域内で、ということもあります」
津波浸水エリアの市街地については、市街地は盛り土がなされ、区画整理のあとには住めるようにする。
「6年がたち、まだ家が建てられないとなると、あきらめて復興住宅への入居を選ぶか、町外の内陸部に住むという人も出てくる」
人口減少も課題だ。人口は1万2000人弱となり、最盛期の55％程度。震災が拍車をかけた。これは被災地全体の問題でもある。
「高校卒業後、若者たちが出ていくのはしかたがないが、戻りたくなる形をつくらないといけない」
若者たちがUターンしたり、移住できたりする環境づくりが求められている。仕事の創出や既存産業の支援も必要だ。
「震災前にもともとあった会社に対して、支援があってもいいのではないか」
人口が増えない中で通勤・通学、観光客などの交流人口の増加に期待がかかるが、例えば三陸道が開通すれば、被災地と都市圏との距離が近くなる一方、通過されてしまう可能性も。
「余計に外に遊びに出ていくのではないか」
町には観光の要素はある。『人形劇 ひょっこりひょうたん島』のモデル・蓬莱島だ。震災で水没したが、弁天様は流出せず、復興のシンボルとなった。さらに室町時代に築造された大槌城跡もある。江戸時代には南部藩は代官所を置いたが、三陸沿岸では宮古と大槌の2か所。跡地には震災に耐えたイチョウがある。
「起爆剤はいらない。他地域から来ていた応援職員が地元に戻ったら、応援先のよいところを伝えてほしい。田舎の生活でのいいものを気づかせるようなおもてなしイベントや、体験型の観光をしていくといいのではないでしょうか」
町の再生は個人差、地域差が目立ってきた。被災地の行政職員も疲れが目立つ中、復興予算をうまく使いこなす環境整備が必要だ。
誰のための「復興」なのか？
「復興政策は失敗です」
そう言い切るのは『「復興」が奪う地域の未来』（岩波書店）などの著書がある首都大学東京の山下祐介准教授（都市社会学）。
復興政策として、例えば津波被災地では巨大防潮堤が建設されているが、官僚のなかでも最初から批判があったという。
「巨大なハードに頼ればかえって命は守れない。なにより時間がかかりすぎる。復興は時間が命だ」
まとまれた地域では、防潮堤そのものを拒否したり、高さを下げたりしている。だがごく一部だ。「話し合いのできなかった地域には、平成の大合併による弊害がもろに表れている。震災前にやった合併も政策の失敗のひとつです」
しかも防潮堤を作ってもその内側に住むことはできない。高台移転にも時間がかかる。造成地に地域を離れた人々が本当に戻ってくるのかは見通せていない。
「防災事業がすべて悪いというわけではない。だが、そこに人が戻れないのなら何のための防災か」
原発事故の帰還政策についても疑問を呈している。
「そもそもなぜ事故が起きたのかわかっていない。事故の原因を曖昧にされて帰れるはずがない。廃炉の過程で再事故の可能性もある。余震も続いています」
被災地は、仙台市など一部を除き人口減少、高齢化に悩む。
「被災地で起きていることは全国の先行形態。復興期間はあと4年。限られた財源のなかで本当に適切な答えをみんなで見つけるしかない。そのためには、被災3県と市町村に財源と権限をきちんと委ねる必要がある。復興庁や内閣府の役割も見直すべき。だが、何より国民がこの失敗を自分のものとして感じること。この復興の失敗は、被災地がいい加減なことをしたからではないのです」
＜取材・文／渋井哲也＞
ジャーナリスト。長野日報を経てフリー。東日本大震災以後、被災地で継続して取材を重ねている。新著『命を救えなかった―釜石・鵜住居防災センターの悲劇』（第三書館）が3月8日に発売