イノベーション（革新性）。近頃目にしない日が無いくらい、ビジネスパーソンにはお馴染みのこの経済用語だ。経営学の神様ドラッカーも企業の中核的機能にイノベーションを挙げる。
言い換えれば、イノベーションを欠く企業は「お前は既に死んでいる」のと同じ。
今、経営に最も問われるべきは「社内にイノベーションをどう起こすのか」であり、さらに言えば「イノベーションが生まれやすい環境をいかに作って維持するか」ということだが、その点でにわかに注目されはじめている概念が「ダイバーシティ経営」である。
ちなみに経済産業省は「ダイバーシティ経営によって企業価値向上を果たした企業」を2012年から毎年表彰しているが、その背景には「多様な人材を活かし、その能力が最大限発揮できる機会を提供することが、イノベーションを生み出し、価値創造につながる 」という戦略的発想がある。
さて、経済用語としてイノベーションを最初に提唱したのはオーストリアの経済学者シュンペーターだが、実は初期の著述ではこの用語を用いずに「新結合」（ニューコンビネーション）という言葉が同じ意味合いで使われていた。
つまり、関係なさそうな既存要素を結びつけて、有りそうで無かった「非常識な組み合せ」を新たに生み出すことがイノベーションの本質であり、しかも無関係や非常識であればあるほど革新的なのだ。
その意味では「既⇔新」よりも「常⇔珍」の対比に注目して、新結合ではなくむしろ「珍結合」と表現する方が、本来的なイノベーションの意味に近いように思われてならない。
実際に「演歌×黒人→ジェロ」「ステーキ×立ち食い→いきなりステーキ」などのように、珍結合によって革新的商品やビジネスモデルが次々と生まれている。また、有名なトヨタ「ジャスト・イン・タイム」生産方式（かんばん方式）も、米国のスーパーマーケットの仕組みに感心して、全くの畑違いの自動車生産ラインに取り入れてみたことに端を発するそうだが、やはりかなりの珍結合である。
そして、企業の最大の資産は人材であることを改めて思えば、ダイバーシティ経営の根幹には「多様な人材の珍結合」が不可欠なことは至極当然だろう。
ダイバーシティ経営の理想形とは
今や日本においてもダイバーシティ経営を旗頭に、多様な人材の活用に取り組み始めた会社が増えているものの、大半は女性の活用だ。それを否定するつもりは毛頭ないが、思想や価値観、嗜好、ライフスタイルなど社会はもっと豊饒なダイバーシティに溢れている。
女性活用に留まらず、ダイバーシティの現代的アイコンとしてLGBT層や性的マイノリティの人材活用に踏み込んではじめて、ダイバーシティ経営の理想形に近づくのではなかろうか。
というのも、そもそも性的マイノリティはある意味で逸脱しており、独自の視点や価値観を有していても不思議ではないからだ。また同性愛者には、男性的発想と女性的発想を両立できる人も多いと聞く。そう考えると、イノベーションを生む珍結合のチャンスメーカーとしての役割が、LGBT層や性的マイノリティには期待できるのではなかろうか。
そして呼応するかのように、「性的指向、性同一性を理由とする差別やハラスメントを一切行わない」と明記した倫理規定を策定した野村証券グループをはじめとして、LGBT層の従業員に対する支援策を有する企業も確実に増えている。この種の問題に総じて鈍感だった日本企業も、対応しないリスクにようやく気付きはじめたようだ。
しかしその一方で、今なお、就活や職場で差別を感じているLGBT層や性的マイノリティが大勢存在している現実からも目を反らしてはいけない。
虹色ダイバーシティと国際基督教大学が実施した調査によると、同性愛者やバイセクシュアルの約4割が、またトランスジェンダーの約7割が求職時にセクシャリティに由来した困難を実際に感じた、ということだ。
ちなみにLGBT先進国の米国では、ヒューマン・ライツ・キャンペーン財団（HRC）という有力な人権団体が、LGBT層や性的マイノリティが働きやすい雇用環境を数値化して示す「企業平等指数」（Corporate Equality Index、略してCEI）を策定しており、これに基づいて毎年発表される企業ランキングではアップル、Twitterなどの有名IT企業が上位に名を連ねている。
これをもって安直に断定する気はないが、彼らが働きやすい雇用環境とイノベーションとの間にある程度の相関性が存在することを傍証しているように思われる。
社員の均一化・同質化は単純作業の効率アップには有効かもしれないが、イノベーション創出のためにはむしろ逆風になりかねない。「珍結合」を、そしてイノベーションを生むための多様な人材として、LBGT層や性的マイノリティが果たせる役割は決して小さくはないように思われる。
彼らに真摯に向き合ってこそのダイバーシティ経営であり、イノベーショナルな企業への王道なのではないだろうか。
<著者プロフィール>四元正弘（よつもと・まさひろ）◎四元マーケティングデザイン研究室代表 （元・電通総研・研究主席）。東京大学工学部を卒業してサントリーでプラント設計に従事したのちに、87年に電通総研に転職。その後、電通に転籍。メディアビジネスの調査研究やコンサルティング、消費者心理分析に従事する傍らで筑波大学大学院客員准教授も兼任。2013年に電通を退職し、四元マーケティングデザイン研究室を設立。21あおもり産業総合支援センターコーディネーターも兼職する。