何かと敬遠されがちな「PTA」。保護者からはさまざまな不満や意見が聞こえてきますが、では、先生たちの本音はどうなのでしょうか。これまで数多くのPTAを取材し、11月12日に『さよなら、理不尽PTA！ ～強制をやめる！PTA改革の手引き』（辰巳出版）を上梓するノンフィクションライター・大塚玲子さんが、その実態と本音に迫ります。
「会費が給与から天引き」のケースも
「PTAって保護者の団体でしょ」と思っている人がほとんどでしょう。でも実は、PTAにはP＝親・保護者だけでなく、T＝教職員も入っています。
役員になったり、活動をしたりするのは保護者、実質的に母親ばかりが想定されていますが、教職員も有無を言わさず加入させられることが多いのです。つまり、先生たちも意思確認がないまま会費（平均で年額3～4千円）を負担させられているということ。なかには「PTA会費が給与から天引きされる」という学校さえあるようです。
これは、なかなかひどい話です。本人の意思にかかわらず会員とされ、会費をとられるというのは、保護者においてもひどい話ですが、特に会費の用途を考えたとき、教職員の自動加入はますます異常です。
というのは、PTA会費は基本、PTA活動のために使われますが、先生が参加することはほぼないからです。PTA活動はしばしば平日日中、つまり先生の勤務時間内に行われるので、そもそも教職員は参加できませんし、また夜や土日に活動するPTAでも、教職員が参加することはまずありません（一部の担当の先生を除く）。
また、PTA会費はよく学校に備品を「寄付」するのにも使われていますが、これも教職員会員の立場で考えると、非常におかしな話です。言ってみれば、従業員が職場の備品を買うのにお金を払わされるようなもの。
もし私たちが、勤務先の会社から「来賓用のスリッパ買うからお金払って」と言われたり、そのために給与から勝手にお金を引き落とされたりしたら、どうでしょうか。“ふざけんな案件”でしょう。
「先生たち、それでよく文句言わないね」と思われるかもしれませんが、もちろん教職員の人たちだって、不満がないわけではないのです。ただ、PTAはこれまでずっと「保護者も教職員も必ずやるもの」ということになってきたので、表立って異を唱えられないだけ。つまり、保護者と同様です。
ただし、クローズドな場で話を聞けば、教職員もいろいろと本音を話してくれます。自分の学校の保護者の前では決して言えませんが、先生たちだって、本当は言いたいことがたくさんあるのです。
