《ジャニーズ事務所の「外部専門家による再発防止特別チーム」が調査報告書で、ジャニー喜多川氏による性加害について「マスメディアが正面から取りあげてこなかった」などと指摘していることを重く受け止めています。》（NHK）
《『マスメディアが正面から取り上げてこなかった』などの指摘を重く受け止め性加害などの人権侵害はあってはならないという姿勢で報道してまいります》（日本テレビ）
《「マスメディアの沈黙」と指摘された事も踏まえ、いかなる性暴力も許されるものではないという姿勢で、今後も報道や放送に臨んでまいります。》（TBS）
《報告書に記されたマスメディアの過去の報道に関するご指摘を真摯（しんし）に受け止めております。性加害が決して許されないことは当然です。当社としてもあらゆる人権侵害を防ぐべく対処していく所存です》（フジテレビ）
《人権尊重を明確に掲げて事業活動を行っておりますが、調査報告書に盛り込まれたマスメディアに対する指摘を重く受け止め、今後ともかかる取り組みを真摯（しんし）に続けてまいります。》（テレビ朝日）
《再発防止特別チームの報告書は、メディアの関わりについても言及しています。テレビ東京はこうした指摘を重く受け止め、人権デューデリジェンスの考え方に基づき、自社はもちろん、取引先についても、人権重視の姿勢を徹底するよう今後も行動して参ります。》（テレビ東京）
ジャニーズ事務所が設置した「外部専門家による再発防止特別チーム」による調査報告書の発表と記者会見を受けて、NHKと民放キー局、そしてテレビ東京とそれぞれが出した公式見解とするコメント。
「メディアの沈黙」で強くなった批判
ジャニー喜多川氏による所属タレントへの性加害を“事実”とする報告書の中で、各局が敏感に反応したのが現社長・藤島ジュリー景子氏への辞任提言、ではなく、「マスメディアの沈黙」との指摘だった。
「これまで業界の“タブー”とされた“ジャニー氏の裏の顔”を白日の元にしたのは、イギリスの公共放送BBC。3月に元Jr.たちがインタビューで実名告発したにも関わらず、ジャニーズに忖度してか、テレビ局をはじめとする国内メディアの姿勢は消極的なままでした」（芸能リポーター）
ところがSNS全盛時代に騒動が収束するはずもなく、メディアの沈黙はさらに火に油を注ぐ形となってジャニーズ批判の世論は高まるばかり。すると5月14日、これまで公の場に出てこなかったジュリー社長が公式HP内の動画に登場し、騒動を謝罪。
