「乱交パーティーの摘発が続出していますが、未成年女性の参加が影響しています」
そう話すのは、元大阪府警刑事の犯罪ジャーナリスト・中島正純氏。
今年、メディアでたびたび報じられた乱交パーティー事件。『週刊女性』でも同様の事件を5件取り上げたが、そのうちの3件は参加者に未成年女性が含まれるものだった。8月に起きたのは、高校3年生の女子生徒1人（当時17歳）に対して男7人での乱交パーティー。
主催者と参加者が共謀。行為をスマホで動画撮影
「男らはSNSで客を募集しているのを見て2万5000円を払って参加。医師、会社役員、僧侶など参加者6人が主催者と共謀して、女子高生が部屋から出られない状態にしたうえで淫らな行為をさせ、その一部始終をスマホで動画撮影した」（全国紙社会部記者）
別の事件では、現役の中学校教諭が高校3年生の女子生徒（当時17歳）の乱交パーティーに参加していた。
「主催者が女子高生との性交動画をSNSで拡散し、それに釣られた男から多くの応募があったそうです」（同・社会部記者）
2つの事件の主催者、参加者は児童買春、児童福祉法違反（有害目的支配）、児童ポルノ禁止法違反（児童ポルノ製造）などの容疑で逮捕された。この背景にあるのは、コロナ禍で“バイト切り”にあった未成年女性たちの増加だ。安易に稼ごうといわゆる“パパ活”に足を踏み入れてしまうケースが多い。冒頭の中島氏によると、
「どこの県警でもサイバー犯罪対策には力を入れていて、捜査員の数を増やしています」
その中にはSNSを常にチェックする部署もあって、
「特に未成年の動きには目を光らせている。そこで“パパ活”が網に引っかかるのです」（中島氏、以下同）
捜査員は彼らがマッチングする際に使う“暗号”も把握し、落ち合う場所に待ち伏せすることも。さらには、
「親のタレコミも多い。娘が急にブランド品を身につけるようになって怪しいと思い、スマホをチェックしたら……というケースが増えていると聞いています」
また、娘が親に相談して発覚する場合も。
「未成年女性が巻き込まれる事件の延長線上に乱交パーティーがあるため、摘発が増えているのでしょう」
