複業（マルチワーク）、継業、デュアルライフ、ダウンシフターズ、嫁移住、孫ターン─。
何の意味かおわかりだろうか。すべて“地方移住”にまつわる新しい潮流を表す言葉たちだ。つまり、それだけ現在の移住が多様な価値観や生き方、働き方を生みだしているということ。
移住相談窓口を開設し、年に400回もの移住相談会を実施している東京・有楽町にある『ふるさと回帰支援センター』の利用者もここ数年で大きく増加。
2010年には2000人程度だった来訪者数は、’14年に1万人、昨年’16年に2万人を超えている。
同センターの副事務局長・嵩和雄氏は、現在の状況をこう語る。
「明らかに20代から40代の若者層が移住を希望し、実現しています。かつては定年後の悠々自適な田舎暮らしが主流だったけれど、いまの移住希望者は田舎で働こうと思っている。ITの発達でオフィスには出社しないノマド（遊牧民）ワークも可能だし、もともと田舎にあった商売（店舗、職人技など）を継ぐ『継業』も始まった。いくつかの職業をかけ持ちして生活費を稼ぐ複業スタイルも当たり前になりました。移住者を歓迎する自治体も圧倒的に増えたし、震災後は西日本への移住希望者が増えた。その流れはこれからも当分変わらないと思います」
嵩氏は、さまざまな移住の事例を語ってくれた。
沖縄県の国頭村では地域唯一の商店が店をたたむことに。それでは高齢者の買い物難民が出てしまうので、移住者夫妻が店を引き継ぐことになった。秋田県由利本荘市では老夫婦が長く営んだパン屋さんをたたむことに。自治体主導で移住者に向けて店を継ぐ人を募集するチラシを作成している。
また、岡山県美作町ではよその家の草刈り（1日9000円）、カフェ店員、高齢者の生活支援、NPO職員など、複数の仕事をこなす複業で立派に自活している移住者もいる。
かつて移住というと職探しが最初の難関だったが、工夫と努力次第で、ずいぶん状況は変わってきたのだ。
移住ブームで自治体もアピール合戦
移住の歴史を振り返ってみよう。’60～’70年代は定年後の移住が大半だった。田舎を目指す若者には、学生運動からのドロップアウト組が目立ち、地元になじむ意識は薄かった。
’80年代はバブル期で、田舎でもリゾートブームや不動産ブームが到来。’87年創刊の『田舎暮らしの本』（宝島社）でも、田舎の物件情報を紹介していた。
’90年代に入るとポストバブル。物欲の反動で精神的豊かさが求められるようになる。“定年帰農”という言葉がブームとなり、多様な価値観やライフスタイルを提案する『ソトコト』（木楽社）が発刊された。
2000年代に入ると、団塊の世代が一斉に定年を迎える2007年問題が浮上。受け皿としての移住に光が当たった。自治体が空き家バンクを設け、移住担当窓口を置くようになったのは、このころのこと。
『田舎暮らしの本』の編集長・柳順一氏は、こう振り返る。
「1度、本誌の編集部を離れて’08年に戻ってきたときの驚きは忘れられません。全国の自治体がなんでこんなに！ と思うほどに移住受け入れに積極的になっていた。以前は役所に移住相談窓口なんてなかったし、物件を買わないと移住は難しかったんです。ところが空き家を貸してくれるシステムや、移住支援制度が次々とできた。このあたりから移住のハードルはグッと低くなりました」
そして東日本大震災と福島原発事故があった’11年からは、子育て世代や若者たちの視線がいっせいに西日本に向く。NPOなどへの就職も人気になったし、第一次産業を応援しようという機運も盛り上がった。普段は都会に住んでいても、いつでも遊びに行ける田舎を持つ2拠点生活『デュアルライフ』が人気となった。年に何度も都市と田舎を往復するスタイルを、解剖学者の養老孟司氏は「平成の参勤交代」と呼ぶ。
かつて東京や大阪から故郷に戻るのは「負け組」といわれ、肩身の狭いものだった。ところが、今ではその意識も大きく変わった。
’14年には、民間シンクタンク『日本創成会議』座長の増田寛也氏が「2040年に消滅する自治体」を名指しで公表し、自治体も移住受け入れに本気になった。
いま、移住者はむしろ地域の希望の星なのだ。
