「あるテレビ局は、夜10時以降になると“帰りましょう”というアナウンスが流れますね。残業時間が多い月が続くと、プロデューサーが総務から注意を受けたり、番組ごとで早く帰る日が決められているという話も聞いたことがあります」（放送作家）
「“夜10時以降の会議は禁止”という通達が出され、本当に会議室のカギがかけられるようになりました。ただ、どうしても会議をしなければいけないときは、局の外に出てしまえばいくらでも会議ができる場所はあるので、あまり効果的ではないように思いますけどね……」（制作会社プロデューサー）
改善されてきた部分もあるようだが、やはりみんなが納得できる働き方は見つかっていないということなのだろう。
働き方改革なんて言ってられない仕事量だけど……
一方で、テレビ局が作る番組には俳優や女優、芸人などタレントの出演が不可欠。彼らを抱える芸能プロダクションには、はたして働き方改革は浸透しているのだろうか。マネージメントという仕事の都合上、芸能人に帯同しなければならないため、土日などの休日出勤はザラというイメージがあるけれど─。
「ドラマの撮影に入ると、場合によっては早朝から深夜まで行われることもあるので、マネージャーが交代制でタレントにつくことがあります。朝担当、夜担当というように時間で分けて、ひとりのタレントに2人のマネージャーがつく、ということです」（芸能プロ関係者）
「マネージメントだけというわけではなく全社的なことなのですが、休日出勤をしたら必ず振り替えで代休を取ることが決められています。土日に仕事があるというケースがどうしても多くなってしまうので、この制度ができて非常に助かっています」（別の芸能プロ関係者）
働きやすい環境が整えられている事務所もある。別のプロダクション関係者は、
「昨年の秋くらいから、早帰り制度というものができました。指定の日の決まった時間になるとフロアの電気が消されてしまうので、帰らざるをえなくなるというシステムです。でも、結局は作業が終わらずに別の場所で仕事をしたりしているのが現状ですね」
と、なかなか変えられない実態も垣間見えた。そもそも“働き方改革”が取り入れられているのか疑わしい芸能プロも、少なからずあって……。
「正直“働き方改革”なんて言ってられないほど仕事量は多いですし、それを分担できるほどの人員もいないという状況です。同じ芸能プロでも、ほかの会社は徐々に働きやすい環境づくりのための制度が導入されていると聞きましたが、うちの会社だと長期休暇はもちろん、土日の休みを確保するのも難しいという状況です」（別の芸能プロ関係者）
また、休みが取れないため、仕事と育児のバランスに悩む女性も。
「仕事は続けたいと思いながらも、会社的に育休や産休を取る制度が整っていないため、なかなか難しいのかなと思います。女性も子育てをしながら働くのが普通になっている時代なので、この業界にも育児休業の制度が整ってくれればありがたいですね」（別の芸能プロ関係者）
関係者の中には“芸能界で働く人はその仕事が好きだから、長時間労働が苦にならない”という人も多い。だが、しっかり休みが取れて仕事に打ち込める体制になることが望まれている。
