日本全国で書店の閉店が止まらない。出版科学研究所によると2000年と2022年の書店の店舗数を比較すると約半分に減っている。そんな中、小さいながらも品ぞろえを充実させ、独自の魅力を放つ「小さな書店」が増え始めている。本は利益率が低い商品。どう利益を生み出しているのだろうか？ 「小さな書店」の利益構造を探った。
書店閉店のニュースが絶えない。書店調査会社のアルメディアによると、2000年には2万1495店あった書店が、2020年には約半数の1万1024店まで激減している。
“小さな書店”の開業数は近年増加中
今年1月31日に『MARUZEN＆ジュンク堂書店渋谷店』が12年の歴史に幕を下ろすなど、近年は都心の大型書店の閉店も目立つ。
「たしかに全体の書店数自体は減少していますが、その一方で、いわゆる独立書店と呼ばれる、小規模ながらも独自の個性を発揮して店づくりを行う“小さな書店”の開業数は近年増加しつつあります。私が知る限りの開業数だけでも、2015年には6店だったのが、2021年には79店の書店がオープン。2022年は50店と、勢いが少し落ち着いてはいますが、全国で小さな書店が相次いで生まれているという実感があります」
そう教えてくれたのは、本屋ライターの和氣正幸さん。各地の書店について取材執筆を続けながら、自身も『BOOKSHOP TRAVELLER』という書店を経営している。では、近年新しく生まれた小さな書店にはどういった特徴があるのだろうか。
「新刊書店もあれば、古本を扱う書店、ジャンルやテーマを絞って取り扱う書店、イベントスペースを設けてサロン活動をする書店など、そのスタイルは実に多様。独立書店の厳密な定義づけは難しいものの、従来の枠にとらわれず、新しい発想で自由に経営している書店と考えればわかりやすいかもしれませんね。既存の大型書店やチェーン書店とは異なる魅力と個性で、厳しい環境下でも本に携わっていきたいという“意志のある書店”ともいえると思います」（和氣さん、以下同）
一般的に厳しいといわれる書店経営。理由のひとつとして、本や雑誌の利益率の低さが挙げられる。書店は取次と呼ばれる卸業者を介して出版社から商品を仕入れるのが基本的なルートだ。売り上げの約8割を出版社や取次会社に支払うため、書店の粗利益は2割から3割程度と小売業のなかでもとりわけ低い。
「いわゆる薄利多売を試みようとしても、現在では本や雑誌はそう多くの数が捌けるような商品ではありません。小さな書店が少ない粗利から家賃や人件費を捻出したうえでしっかり黒字で収めるのは、実際のところ厳しいという構造的な難しさはありますね」
本をただ売るだけでは、なかなか儲けが上がらないというジレンマを抱えている書店業界。大型書店も例外ではなく、店頭での書籍雑誌の売り上げ以外のところで収益源を持っている場合がほとんどだ。
近年開業が相次いでいる“小さな書店”も同様で、本の売り上げにプラスして、例えばカフェを併設したり、本以外の雑貨を取り扱ったり、さまざまな試行錯誤によって経営を続けている。
