「'16年にバトミントンの桃田賢斗選手らが通っていて問題になった闇カジノ店などは、反社会的勢力が運営。摘発されないように一見さんはお断りなど入店するハードルも高く、通っている客たちも違法だと分かった上で違法賭博を行なっています」（同・パチンコライター）
オンラインカジノが若い世代を中心に急速に広がっている背景
一方、海外のオンラインカジノに関しては、サッカーチームのスポンサーを務めるなど、合法的なものとして親しまれている。日本で言うところのスポーツくじ『toto』のようなものだという。
「日本国内から接続して賭博を行うことは犯罪だと警察庁のサイトでも注意喚起されているにも関わらず海外チームのスポンサーになっているほか、国内でもCMが流れていることで、多くのユーザーは日本国内からの利用も“グレー”という認識。若い世代を中心に急速に広がっていることも問題視されています」（同・パチンコライター）
1月29日には東京五輪の卓球男子団体で銅メダルを獲得した丹羽孝希選手が海外のオンラインカジノサイトで賭けていたことが発覚し、書類送検されたばかり。オンラインカジノサービス『Bee Bet』の公式サイトでも、
《ビーベット（Beebet）はキュラソーライセンスを取得しているオンラインカジノで、違法ではありません。しかし、オンラインカジノの利用に関する法律は地域により異なり、日本国内からビーベットをプレイした場合は、違法性が認められる可能性があります。日本には賭博法があり、国内でのギャンブル開帳や利用は禁止されています》
と記されている。
「海外ではスポーツベッティングの売り上げがスポーツ産業の発展に大きく貢献していることから、日本でも解禁すべきという声も年々高まっています。しかし現段階では禁止されている上、海外のオンラインカジノがマネーロンダリング（資金洗浄）に利用される可能性も指摘されている。
有名人である丹羽選手を書類送検したり吉本芸人から事情聴取を行うことで、警察庁としても海外のオンラインカジノの違法性を強く訴えたい狙いが感じられます」（全国紙社会部記者）
芸人の一部ファンからは「オンラインカジノぐらいで……」という声も上がっているものの、今回の騒動をきっかけに違法行為であることが若い世代にも広まることを願いたい。
