死亡に備える見直し術

　一家の働き手にもしものことがあったら……と考えると、つい多額の死亡保障で備えたくなるもの。

「確かに、まだ小さな子どもがいるご家庭は、子どもが独立するまでの生活費や教育費が心配です」

　と長尾さん。いざというときへの備えとして、必要なお金の計算法を次のように説明する。

「子どもが独立するまでの年数に、浪人などを見込んだ数年を足して、そのぶんの生活費を計算します。そこに、大学卒業までの教育費をプラスして。ちなみに教育費は、小学校から高校までオール公立、大学のみ私立文系で自宅通学なら1人あたり1000万円というのが目安です」

　この金額から、公的年金でもらえる遺族年金、すでにある預貯金、妻が稼げる金額を引けば、必要保障額を計算できるという。できれば、子どもの進学や独立などライフスタイルが変わるたびに、こまめに保障の見直しをしたいところ。

　ただ、この計算をするのは大変そう、と尻込みをする人も多いことだろう。そこで、ライフスタイル別に必要保障額の目安も長尾さんに教えてもらった。

◎小さい子どもがいる家庭
子ども1人あたり2000万円プラスα。子どもの独立が近いなら減らす。

◎子どもがいない家庭
教育費がないので、大きな保障は必要なし。夫婦の収入のバランスに応じて、200万〜1000万円の定期保険を用意しては。