日本でも無遠慮な相談を
「圭さんは減給を覚悟のうえ、ノルマを減らしてもらっているのかもしれません。渡米前に眞子さんが公表した『複雑性PTSD（心的外傷後ストレス障害）』の症状が、なかなか快方に向かわないと聞いています。圭さんは、体調に不安を抱える妻と過ごす時間を、なるべく増やしたいと考えているのでは」（前出・現地ジャーナリスト）
前述したように、個人事業主である弁護士は、休日や勤務時間が定められていない。したがって、ノルマが減れば、自由な時間が多く確保できるということになる。
「とはいえ、新人のうちから“ノルマを減らしてください”と言うのは、普通ならば考えられないこと。ほかの同僚たちは、身を粉にして働いていますから、いかなる理由があろうと、圭さんの査定はマイナスになります」（前出・NYの弁護士）
弁護士デビューからわずか3か月で、仕事を減らせないかと相談するのは、本人の度胸次第でもあるだろう。
「圭さんは、日本でパラリーガルとして働いていた『奧野総合法律事務所』で、無遠慮な相談を持ちかけていたことがありました」
そう振り返るのは、当時の圭さんを知る男性。
「眞子さんとの婚約が報じられ、圭さんの職場にマスコミが集まった際、圭さんは“自分用の個室が欲しい”と、上司に伝えたといいます。当時は弁護士ですらなかったのに。彼のことだから、アメリカの法律事務所でも物おじせずに自分の意見を伝えていると思います」（同・知人男性）
愛する妻のため、切実な要求をしたのだろうか。
