日本上陸50年の節目を迎えたケンタッキーフライドチキンが、このコロナ禍のさなか、かつてない好業績に沸いている。
8月7日に発表された日本KFCホールディングス(以下、KFC)が発表した2021年3月期第1四半期(2020年4～6月)決算。そこでは売上高が197億円(前年同期比11.5%増)、本業の儲けを示す営業利益は12.8億円(同35.5%増)と、売上高、営業利益ともに2ケタ増を表す数字が並んでいた。
同社にとって、比較できる2010年以降で4～6月期に10億円超の営業利益を稼いだのは初めてだ。しかも外食産業でコロナの影響が最も大きかった時期、まるで対照的に絶好調な業績を出せた要因は何だったのか。
実態は「中食」、
ドライブスルー利用も後押し
まず1つは、もともとKFCでは、テイクアウトが販売の中心だったことだ。同社では従前から、テイクアウト販売が約7割と、店内での売り上げよりも比率が大きかった。新型コロナウイルスの感染を恐れ、客が飲食店でのイートインを避ける動きが広まったが、「外食」というより「中食」の需要がメインだったことで、結果的に難を逃れることができた。
時期も味方した。4月～5月にかけての大型連休については、東京都の小池百合子知事が「今年はステイホーム週間にしてください」と、旅行や行楽地に行くことを控えるように強く要請。「外出できないが、自宅でちょっといいものを食べたい、というニーズがあった」(KFC)。別の娯楽に使うはずだった予算を食事に振り向けたり、連休ぐらい外食したいと思っていた家族が代わりに自宅で食事を楽しんだりという、ニーズの変わり目をつかんだと言える。
もう1つ大きかったのが、全店の3割強にあたる約400店にドライブスルーが設けられていたことだ。通常のテイクアウトと比べても、店内に入らず、ほかの来店客と接することもなく商品を買えることから、飛躍的に利用が拡大。「（4～5月は）さまざまな販売形態の中でも、ドライブスルーの売り上げがいちばん伸びた」(同)という。普段はあまり注目されてこなかったドライブスルーが一躍大きな武器になった。
ドライブスルーほどではないが、ウーバーイーツや出前館といった、代行業者を利用したデリバリーの売り上げも大きく伸びている。3月末時点に220店だったデリバリー対応の店舗を、今年度は80店増やす計画だったが、4～6月の3カ月だけで44店を増やすなど、計画を前倒して旺盛な需要に対応している。
