共働きに専業主婦、事実婚、同性カップルと家族のカタチは異なるけれど、直面する悩みは誰もが切実。そんなドラマが女性たちに支持されている。
ひとつ屋根の下で暮らす多様な家族の群像劇『隣の家族は青く見える』（フジテレビ系）では、深田恭子演じる妻が先の見えない妊活に悩む一方、子どもを望まないカップルも登場。女なら、夫婦なら欲しがって当然という重圧を「自分の物差しだけで他人を測るな」の言葉ではねつけ、共感を集めた。
96％の女性が名字を変えている
隣の芝生が何色に見えようと、家族のあり方は十人十色。人々の意識、時代の変化を反映して移り変わっていくのが自然だ。
入籍するときに結婚前の姓をそのまま名乗るか、同姓とするかを夫婦で選べる『選択的夫婦別姓』の導入について尋ねると、「賛成」が42・5％と過去最高に。「反対」の29・3％を上回り、5年前の前回調査から賛否が逆転した。
こうして世論が変わっても、日本には依然として夫婦別姓を阻む「壁」がある。'15年、最高裁大法廷は初めて「夫婦同姓は合憲」の判断を出し、別姓を認めなかった。「夫婦同姓や家族の呼び名を1つにすることは合理的で日本社会に定着している」とされたためだ。
女性や子どもをめぐる問題に詳しく、夫婦別姓訴訟の副団長を務める打越さく良弁護士によると、
「多くの国で夫婦別姓を選べるのに対し、同姓を法律で義務づけている国は日本だけ。明治には夫婦別姓の時期がありましたし、同姓が定着したのは、法律でそう定めたからです。昔ながらの伝統というわけではないのです」
民法では、結婚した夫婦はどちらかの名字を選ぶよう定めているものの、現実には、カップルの96％は女性が名字を変えている。
「そのため夫婦同姓の規定は差別的だとして、国連の女性差別撤廃委員会から再三にわたり改善勧告を受けています」（打越弁護士）
今年に入り、再び「壁」を突き崩すための裁判が始まっている。1月、ソフトウェア開発会社『サイボウズ』の青野慶久社長らが、選択的夫婦別姓を認めないのは憲法違反だとして国を訴えた。
そして今月14日、東京都や広島市に住む4組の事実婚カップルが、夫婦別姓を求めて国を提訴する。
原告の1人で、東京都の看護師・大竹幸乃さん（40代＝仮名）は、裁判に先駆けて開かれた記者会見でこう語った。
「（私と夫は）お互いの姓を変えずに結婚することを望んで、いまは事実婚となっています。生まれたときからの姓名で築いてきた公私にわたる実績や人とのつながりを結婚後もそのまま継続してほしいと、お互いに思ったからです」
