近年、増加の一途をたどる孤独死。凄惨な孤独死現場はネットニュースなどの記事で広く知られるところとなったが、その後の故人の弔い、つまり葬儀はどのように執り行われているのだろうか？
名古屋市を中心に、関東、中部、関西地方で葬祭事業とフランチャイズ事業を展開する株式会社ティアの執行役員で、関東事業部・事業部長の近藤恭司さんは葬儀業界に携わって13年。これまで孤独死の現場に数々立ち会ってきた。
“嫌われても、しつこく電話しておけばよかった”
自宅で孤独死が発見されると、警察による検視・検案が行われる。そのとき遺族への連絡が行われ、現場に葬儀社が呼ばれて遺体を引き取るケースもあるという。そこで近藤さんが目にしたのは、変わり果てた遺体と遺族の嘆きだ。
「孤独死というとお年寄りのイメージがありますが、現場で感じるのは、意外と若い人の孤独死、特に自死が多いということです。例えば20代前半の男性は都内の自宅で首をつって亡くなられていたのですが、死後だいぶ時間が経過してから発見されましたので、皮膚がただれて身体が黄色く変色していて、ご遺体の状態はひどかったです。
地元の九州から駆けつけたご両親は、息子から連絡はなかったけれど元気にやっている証拠だと思っていたとショックを受けられていました。“悩んでいると知っていれば、すぐに飛んで来たのに。嫌われても、しつこく電話しておけばよかった”と、お母様がとても悔やんでらっしゃったのが忘れられません。そのご両親は都内で火葬のみ行い、九州に帰ってから身内だけで葬儀をしますと言っていました。
病気を患って自宅の玄関で倒れてそのまま亡くなられた50代男性の場合は、アパートの郵便受けの小さな窓から異臭が発生したことで発見されました。私が部屋に入ると壁に幼い男の子との写真がたくさん飾ってあって、結婚されているのかなと思ったのですが、実際はお子さんが小さい頃に離婚されたそうです。写真を見て昔を懐かしんでいたのかもしれません。ご遺体を引き取りに来られた息子さんが、“父とは何年も連絡をとってなかったので”というお話をしていたのは感慨深かったです」（近藤さん）
増加する『民生葬』
「家族や周囲ともっとコミュニケーションを取っていれば」これは孤独死の現場で近藤さんが痛切に感じる思いだという。家族、親戚と疎遠になっている孤独死では身寄りがすぐに見つからないケースも多い。その場合は、居住地の自治体が遺族を探す。
「役所の生活保護担当のケースワーカーの方たちが市民課などと連携しながら、ご遺族を探しているのが現状で、連絡が取れるまで１か月以上がかかることもあります。その間は警察や葬儀社などの遺体安置場でご遺体を預かります。見つかったご遺族に少しでも収入がある場合には、ご遺体を引き渡し葬儀を任せます。行政がご遺族を探す理由については、『民生葬』の件数が増えてきているからだと思います」（近藤さん）
生活保護受給者本人が亡くなった場合、また、生活保護受給者が喪主を務める場合は、市区町村から葬儀費用として「葬祭扶助」が支給される。支給額は各自治体によって異なるが、およそ19万円。この支給額の範囲内で行う葬儀を「民生葬」という（福祉葬・生活保護葬とも）。
株式会社ティアが本社を構える名古屋市の生活保護受給者の民生葬の件数（身内が葬儀代を負担した件数は含まない）は、平成27年度は1227件、28年度は1468件、29年度は1410件と増加傾向にある（名古屋市役所健康福祉局生活福祉部保護課保護係よりティア調べ）。支給額でできるのは火葬のみの「直葬」だ。
