離婚についてのコンサルティングにやってくる女性のほとんどの方はそう言います。現代の家族の家計は、夫婦共働きのモデルが多く、そして夫の収入比率が高いのが特徴です。
また、案外多いのは社長夫人の離婚相談です。今は安定的な収入はあるものの、それは夫の会社からの支給。離婚すれば、専業主婦の妻は失業。夫との別れがお金との切れ目にもなるダブルパンチなので、「どうしたらいいかわからない」という社長夫人のご相談者は、数あるカウンセラーの中から、元社長夫人だった筆者を選び、問い合わせをしてくるようです。
ただ、夫婦にはそれぞれの収支スタイルがあるので、「一般的に、離婚時にはいくら必要か？」といった計算や考え方はナンセンスだと思います。また、個人的環境や背景も人それぞれ。家族のスタイルのモデルケースがない時代ですから、「自分はどうなのか」ということを認識しないといけません。その認識がないまま、「お金は大丈夫か」「頑張ればやっていけるか」などと、悩み続けるのもタブーです。
では、どうしたらいいでしょうか。今回は、夫に収入を頼っている妻が離婚するかどうかを決められないとき、迷いを断ち切るための判断基準を具体的に紹介します。
離婚は「生活の現状」を踏まえてから考えるべき
迷いを断ち切るには、まず、「現状」を明確にすることが大切です。例えば、同じ50歳の女性の場合でも、晩婚化・高齢出産が増えている現在では、育てている子供の年齢が大きく異なることがあります。筆者の友人でも、54歳で30歳の子供と10歳になる孫がいる人もいれば、まだ子供が小学校4年生の人もいます。この2人を比べた場合、明らかに「離婚時にいくら必要なのか？」の基準は大きく変わるでしょう。
日々、ご相談を受けている中で感じることは、「ひとくくりにはできないなあ」ということ。「離婚後のお金が心配」という点は一緒ですが、現状は人それぞれ。まずは、自分の現状や考えについて明確にしてみてください。
