「私は、あの冬、布団の中で凍えていたあのとき、（自分が）ヒグマだったらどんなによかっただろうと思いました。
しかし、私は人間であってヒグマではありません。私という人間を、人間として認めてください」
今年1月15日、ストーブの買い替え費用を生活保護費で認められないのは憲法違反だとして、札幌市に費用を支給するように求めた裁判の初弁論が行われた。訴訟を起こしたのは、同市白石区在住の50代男性・山上純さん（仮名）。冒頭の発言は初弁論のときの一場面である。
灯油がなくなったら自分は死ぬんだと思っていた
そもそも生活保護制度は、生活に困窮する人に対し、その困窮の程度に応じて必要な保護を行い、健康で文化的な最低限度の生活を保障するとともに、自立を助長することを目的としているはずである。
’17年12月、約18年間、使い続けたポータブル石油ストーブに灯油を入れたところ、漏れて床に広がった。
「このまま使い続けると火災になってしまう。保護当局のケースワーカーにも確認してもらいました」（山上さん）
と、冬をしのぐため、灯油代のお金でストーブを新たに購入。そして、その費用約1万4000円を申請したが、認められなかった。山上さんは、その冬は灯油を購入できず、ポリタンクに残った昨年の灯油をだましだまし使うことに。
「この灯油がなくなったら室温が氷点下になって、自分は死ぬんだと思っていました」（同）
ちなみに、同年12月の札幌市の平均最低気温はマイナス5℃。1、2月はさらに冷え込みが厳しくなる。
「北海道で暖房機器を使わずに生活している人なんて、ほぼいません。だからこそ、故障したストーブの買い替えは臨時のやむをえない支出として、認められるものと信じていました」（山上さん）
限られた灯油をできるだけ節約するためストーブは常にいちばん弱火にセット。凍結で水道管が破裂しない程度にして過ごした。室温が10℃を超えることはなく、外出時に着るコートにマフラー、厚手の手袋、帽子、マスクを身につけ、寒さをしのいでいたという。
「心臓の病気があって、血圧を上げないように言われています。でも、布団の中でじっとしていても寒い。それで結局血圧は上がってしまう。寒さもつらいですが、血圧の上昇で発作が起きて死んでしまうのではないか、と考えるのも怖かったです」
と、山上さんは当時の過酷だった日々を振り返る。
