経済的に苦しいのは、ふたりだけではない。眞子さんの仕事先という『メトロポリタン美術館（MET）』も苦境に立たされている。
「約2年半にわたるコロナ禍の影響で州外や国外からの訪問者が少なくなり、入館料収入が激減。かねてMETは運営費の大半を寄付や基金で賄い、入館料収入のみに頼らないようにしていたものの、未曽有のパンデミックには対応できなかったということです」（MET関係者）
多額の寄付で“スペシャルな特典”が
今年7月には入館チケットの価格が24ドル（約3300円）から30ドル（約4100円）に引き上げられた。厳密には、値上げはNY州外から訪れる人のみに適用される。ニューヨーカーに対しては、入館料が任意の額でよいという“Pay-what-you-wish（望むだけ支払う）”方式が継続されるのだ。
'90年から8年間、NYの美大で働き、METの事情に精通している田中弘子さんはこう振り返る。
「METほど自由なところはありません。“好きな分だけ払いなさい”と言うと、たった硬貨1枚で入場する人も多く、この方式で成り立つのか心配でした。“できるだけ多く払ってほしい”と伝えたとしても、1度システムを知った人は簡単に従いません。“美術館の将来”という立派な言葉とは無縁でした」
1870年に創立されたMETは、世界最大級、そして世界で最も有名な美術館のひとつとして知られ、5000年以上にわたる世界の文化遺産を150万点ほど所蔵している。その展示、保存、研究といった日々の運営や新しいプログラムの開発資金は、寄付金によって賄われている。
「米国で美術館への寄付は、その額によって税金が控除されるので広く一般的に行われています。コロナ禍以降、芸術と文化にかける政府の資金が削減されたこともあって、個人からの寄付は美術館にとっての最重要課題になりました。各美術館は、個人からの寄付金をより多く得るべく、しのぎを削っています」（前出・MET関係者）
METのホームページには、寄付金に対する“特典”が金額ごとに記されている。最高額の2万5000ドル（約343万円）以上の寄付者は、《METの社長兼CEOや“先見性を持つ文化人”と直接対話ができる》そうだ。
「本来、すべての特典が公開されるべきですが、寄付者の開拓や、資金運用戦略の一環として、秘密裏にスペシャルな特典を用意することもあると聞きます」（同・前）
