恵まれた国民皆保険制度と高い医療水準を誇る日本。しかしその反面、医療費は毎年1兆円を超えるペースで増え続けている。その陰に“過剰診療”があるのでは、と語るのが、医師で元厚生労働省医系技官の木村盛世（もりよ）先生だ。
「患者が元気になると、医者は儲からない」
「2006年に北海道の夕張市が財政破綻したとき、公の病院が廃止になり、多くの人たちが手軽に病院に行けない医療難民になりました。
ところが驚くべきことに、手厚い医療サービスがなくなったのに、がんや心疾患、肺炎といった高齢者に多い病気の死亡率は逆に低下したんです。増えたのは女性のがんだけ」
病院に行かないことで、長生きが増えてしまったのがこの「夕張パラドックス」。実は新型コロナの流行下でも同じようなことが起きた。
「新型コロナの流行が始まった2020年の国内の死亡者数は、前年より8000人以上も少なかったのです。新型コロナが怖いこともあって、病院の受診回数が減ったにもかかわらず、亡くなる人が増えるどころか減ったのは注目に値します」（木村先生、以下同）
その後は死亡者数が増えているが、これは外出自粛によって高齢者の老衰が進行したり、コロナにかかった高齢者が多かったことも影響したと、木村先生は推測する。
「拝金主義の病院や医師は、今まで高齢者や生活困窮者に何かと病名をつけたり、入院させて収入を上げてきました。
たまに、架空請求など、診療報酬を不正に請求していた病院が報道されることも。“患者のために身を粉に働く医者”がいる反面、“ワルい医者”もいるのが現実です」
医者が健康の妨げになることも……
木村先生は私的に病院を訪れることがほとんどない。
「私の実家は代々病院をしてますが、子どものころから父は家族を診療室に近づけませんでした。『消毒液がある＝消毒しなければ危険』ということですし、別の見方をすれば、危ない病原菌が1か所に集まっているところが病院。害になることも多いため、できるだけ行かないに越したことはないですよ」
実際、病状がより悪化したり、別の病気をもらうといった経験をした人も少なくない。
「受診すべき目安としていえるのは、心筋梗塞とか脳卒中、骨折などのケガといった緊急性のある『救急』の場合だけです。日本では、風邪をひいたら病院へ行って薬を処方してもらうのが普通になっていますが、実は世界的に見ると、すごく特殊なこと。
しかも軽度の風邪に、肺炎予防として抗生物質を処方する医師がいますが、ウイルス性の風邪の治療には本来用いません。薬局の風邪薬でもほとんどが治るのに、不必要な医療で医療費を増大させる必要はないのです」
その中には過剰に検査や治療を行い、診療報酬を増やそうとする“ワルい医者”がいる可能性は捨てきれない。
「海外では『病院は重症の患者が行くところ』と考えられています。38度の熱が続くと重症だ、と思い込むのは日本だけで、わざわざ病院に出向かないのが普通。
熱のせいで意識がもうろうとして気を失うとか、呼吸が苦しくて息が吸えないような症状になって、初めて病院に行くのが海外では一般的なんです」
さらに近年、問題視されているのが、高齢になるほど処方薬が増えていること。
「高齢者では処方薬が6つ以上になると、副作用を起こす人が増えます。服薬管理も大変。病院に行き、言われたとおりに薬を飲んだ結果、不健康になっている可能性も」
