「確かに絵面（えづら）は寂しくなりますが、特にヒルナンデスは前収録したVTRがメインコンテンツとなる番組構成なので、実は進行役のナンチャンさえいれば成立してしまうのです。一方で、リモート出演をするタレントは表情や動き、リアクションが伝わりにくくなるため、よほどのコメントをしないと番組で活かしきれません。結果、芸人やタレントとしての力量がより問われます。

　それこそ経費削減の時代ですし、コロナショックで制作費もさらに抑えられでしょうから、このまま人員が整理されてスタジオに呼ばれなくなるかもしれません。一般企業も大変な時を迎えていますが、芸能界も“リストラ”の波がくるのでは。ひな壇芸人やタレントは戦々恐々ですよ」（前出・テレビ局関係者）

コロナの先に待ち受ける非情リストラ

「確かにロケギャラというのは安くて、スタジオ生出演の方がギャラが高いのが一般的」と話すのは、芸能ジャーナリストの佐々木博之氏。それでも、

「現在の状況下では収束は夏ごろか、それすらも見通しが立ちませんが、事態がよくなれば出演者はスタジオに戻ってくるとは思います。テレビ局と芸能事務所は持ちつ持たれつで番組を作っているところがあるので、出演者を降板させるような非情なリストラはしないんじゃないか、という気はします。

　それぞれのコンセプトがあって番組はタレントを起用しているわけで、その形は簡単には崩せないと思います。やはり出演者あっての番組作りなのです」（佐々木氏）

　と、番組に呼ばれなくなった出演者も“今のところ”は悲観しなくてもいいのかもしれない。しかし、コロナが長引けば別の話だ。

「今後は“3密”を避けるために収録自体が少なくなります。ドラマの制作も中止や延期になっていますし、予定していた番組作りができなくなるということが起きます。先日、局の人が、“人気タレントを多く抱える大手芸能事務所ならまだしも、タレントが1人、2人だけの小さい事務所はこの状態が続けば潰れる”という話をしていました。

　またプロダクションだけでなく、制作会社も同様です。孫請けの会社だったり、ロケ専門や1つの番組だけ受け持っている会社、なかには社長兼ディレクターといったテレビマンもいます。そういった小さい会社がどんどん潰れていくかもしれません」（佐々木氏）

　一般企業も芸能界も、中小企業がコロナ不況の影響を大きく受けそうだ。