前妻への養育費は毎月2万9000円が妥当

　再婚や養子縁組、子の誕生など複雑な事情を抱えるステップファミリー。養育費をどのように計算すればいいのでしょうか。具体的には家庭裁判所が公表している「新しい算定方式」（判例タイムズ1111号291頁）を使うのですが、昨年12月に公表された平成30年度司法研究により用いる数字が変わりました。

(1)算定方式に当てはめて基礎年収（年収のおよそ0.4倍）を算出します。

(2)大人の生活費を100として、14歳以下の子どもは62、15歳以上の子どもは85と指数が定められています。これを用いて、前妻の子÷（夫＋次女＋前妻の子）の係数を算出します。夫の基礎年収に係数を掛けると「前妻の子の生活費」になります。

(3)前妻の子の生活費×｛夫の基礎年収÷（夫の基礎年収＋前妻の基礎年収）｝が妥当な養育費の金額です。

　現在の状況ですが、康生は3～6月の月収が12月まで続いた場合、年収は400万円程度。一見、康生だけでなく楓さんの収入も、つぼみの子の養育費に影響しそうですが、上記の計算式に楓さんの年収を当てはめる欄はありません。そして計算式の中に大人（100）が登場するのは康生の扶養に入っている場合です。楓さんは康生の扶養に入っていません。同じく長女は給料を受け取っていないものの、会社に籍を置いているので、やはり康生の扶養に入っていません。

　計算式にはつぼみの基礎年収が必要ですが、つぼみの激怒ぶりを考えると、楓さんが彼女から現在の収入を聞き出すのは無理があります。離婚当時、つぼみはパートタイマーだったので仮に100万円以下とします。

　このことを踏まえた上でつぼみの子の養育費を計算すると、毎月2万9000円が妥当な金額であることが分かりました。楓さんの家計の赤字は毎月5万円。養育費が毎月9万円から4万円へ下がれば赤字を解消することができます。つまり、楓さんが求めている毎月5万円の減額（9万円から4万円へ）は養育費の相場を考えれば、つぼみにとって恵まれた数字なのです。

　しかし、つぼみは憤ります。

「私がどんだけ苦労したか……本当にわかっているの？　あんたは何にもせずにいい身分ね！　偉そうなことは働いてから言いなさいよ!!」