時代とともに変わる葬式の形。身寄りのない人の葬儀、金銭的な理由で葬儀を断念した家族、事故でひどく損傷したご遺体、そしてコロナ禍で増える自殺者……など、今の時代と向き合う葬儀会社の「さまざまな事情」を聞いた。（取材・文／熊谷あづさ）
身寄りのない故人の葬儀は
月に約10人
お通夜や告別式で故人を偲び、火葬場へ付き添って最後のお別れとお骨上げをするのが、これまでの一般的な葬儀とされていた。だが、お葬式の形は刻々と変わっている。
「弊社には一般葬、家族葬、直葬の3つのプランがあります。直葬とはお通夜・告別式をせずにご安置のあとご火葬のみを行うものです。そのほかにご遺族様の代わりにご遺体の引き取りからご火葬までのすべてを行い、必要な場合はご遺骨をお送りするサービスもあります。ひと昔前でしたらあり得ないサービスなのかもしれませんが、年々、ご依頼が増加しています」
そう話すのは、日本マーケティングリサーチ機構の調査において『お客様満足度』『葬儀関係者が選ぶ葬儀社』『面倒くさくない葬儀社』の3部門で第1位を獲得した葬儀会社アイルの代表取締役・田中啓一郎さん。遺族が立ち会うことなく火葬までが執り行われる背景には、時代の流れの渦中でもがく人々の姿が透けて見える。
「今は新型コロナが流行していますから、都内でひとり暮らしをしている方が亡くなったとき、上京を控えたいと考えるご遺族様がいらっしゃるのも当然です。また、ご自身がご高齢で長距離の移動が難しいご遺族様もいらっしゃいます。さまざまな事情で上京できないご遺族様からのご依頼は、今後も増えていくと思います」
また、金銭的な事情で故人との最後の別れを断念する遺族も少なくないという。
「たとえばご遺族様が遠方に住んでいる場合、上京するとなると交通費がかかります。また、上京後すぐに火葬できるというわけではないので、最低でも1～2日くらいは滞在してもらわなければならず、宿泊費も発生します。金銭的な余裕がないという理由で、お骨の郵送を希望される方もいらっしゃいます」
遺骨が郵送されるとしても、引き取り手がいる故人は恵まれている。実は、アイルでは平均して月に10人前後、身寄りのない故人の葬儀を請け負っているという。
「引き取り手のないご遺体でも、誰かが火葬をしてご供養をしなければなりません。弊社では身寄りのないご遺体の火葬までを行い、ご遺骨は僧侶の方たちを中心にさまざまな支援活動を行っている一般社団法人『恩送り』さんへお預けします」
一般社団法人恩送りでは、行き場のないお骨を引き取り手が見つかるまで最大5年間、預かってもらえる。期間内に引き取り手が現れなかった場合は永代にわたって供養がなされるのだそうだ。
身寄りのない故人には生活保護受給者が多く、アイルでは月に20件ほど生活保護受給者の葬儀を行っている。
「生活保護受給者の方のご葬儀も増加しています。その中には、『もう何十年も会っていないから』、『引き取るとお金がかかる』、『借金などの面倒に巻き込まれたくない』といった理由でご遺族が引き取りを拒否したため、ご遺骨を『恩送り』さんへお預けするケースも含まれます。世知辛い世の中ですね」
