大きな石造りの倉庫。10数台分の駐車場に入れ替わり立ち替わり車がやって来る。車の持ち主が引換券をスタッフに渡すと、水のペットボトルやジュース類の段ボール数箱を積んだ台車が車へと運ばれる。ざっと暗算すると市価で5000円以上の価値はある。

　主役は圧倒的に水。地元の母親たちは子どものために「安全な水」を求めてやって来る。その数、月に2000人以上。福島県郡山市で活動する特定NPO法人『FUKUSHIMAいのちの水』（以下、いのちの水）は毎週火曜日と土曜日、「任意の寄付」（概ね500円）をする住民にこうした物資を無償配布している（予約制）。これまで760万本以上の水ペットボトルを配布してきた。

　きっかけは2011年3月11日の東日本大震災と、その後の原発爆発事故だ。

　いのちの水代表の坪井永人さん（72）は震災直後の3月14日、東京の『災害支援援助隊アガペーCGN』福島県支部として支援活動を開始した。衣類、食品、水などを宮城県と福島県の各地で配布。だが5月に入ると、福島県と他県との災害の質の違いを認識する。

「もちろん“放射線被ばく”です。当時、テレビでは科学者が“ただちに健康に影響はない”とのフレーズを繰り返し、県も水道の安全性を公表していました。お母さんたちはそれを信じられなくても、反証する知識もない。ただただ不安だったんです」（坪井さん）

　そこで坪井さんは放射能災害に焦点を絞ろうと、いのちの水を設立。そして、生活に欠かせない水、つまりミネラルウォーターの配布活動を開始したのだ。

　いのちの水の倉庫には大量のペットボトルのケースが積まれている。いずれも企業からの寄付。ペットボトルには賞味期限や消費期限がある。企業にすれば、消費期限が来て処理費を払って産廃にするより、期限切れ前（概ね半年前まで）に寄付することで、その処理費も浮き、企業のCSR（社会的責任）もまっとうできる。WIN-WINの関係が成立しているのだ。

　水を受け取りに来る母親たちは2つの感謝の念を抱いている。安全な水が手に入ること。余計な出費が抑えられることだ。