多くの中高年を悩ませる“ひざの痛み”。加齢により関節の軟骨がすり減り、変形を起こすことで発症する変形性関節症が主な原因。自覚症状のある患者数は約1000万人、X線検査の診断による潜在患者数は3000万人にも上り、骨折を含む要介護・要支援となる原因の第1位といわれる。それに“効く”とされる『サプリ』が今、増えている。その広告には気になる文言が……。効果はあるのか？ 医師が解説する。
テレビ通販が売り上げを伸ばしているという。
「コロナ禍で、テレビ視聴時間の増加が理由の1つでしょう。通販やEC市場の規模はこの10年で倍増しており、それもあって通販番組を目にする機会も増えたように思います」（広告代理店関係者）
今年の4月から、通販業者向けだが、全国の通販番組で“何がいくらで売れたか”などを検索できる“通販番組のデータベース”のサービスも始まっている。
「通販番組の人気商品の1つが健康食品。特に多いのは、“ひざの痛み”に効くというサプリメントでしょう」（前出・広告代理店関係者）
通販番組でも紹介されている“ひざサプリ”を見てみよう。商品紹介ページには、《ひざ関節の曲げ伸ばしを助けます！ 》《臨床試験で効果を実証！ 》としている。これらのサプリは、『機能性表示食品』もしくは『特定保健用食品』（トクホ）だ。
消費者庁の定めるところによると、機能性表示食品とは、《事業者の責任で、科学的根拠を基に商品パッケージに機能性を表示するものとして、消費者庁に届け出られた食品》。一方、トクホは、《健康の維持増進に役立つことが科学的根拠に基づいて認められ、「コレステロールの吸収を抑える」などの表示が許可されている食品です。表示されている効果や安全性については国が審査を行い、食品ごとに消費者庁長官が許可》したもの。差は国が審査し許可したか否かだ。
しかし、これらの商品には、通販番組内でも商品HPでも気になる文言がある。
《医薬品ではなく、疾病の診断、治療、予防を目的としたものではありません》
“科学的根拠がある機能性や効果”があるというのに、いったいこれはどういうことか。このような文言が、番組で表示されるのはかなり短い時間だ。これらの“ひざサプリ”は効果があるのか。新潟大学名誉教授で医療統計の第一人者と呼ばれる医学博士の岡田正彦先生に話を聞いた。
実験は“身内”で行われたもの
「結論から言いますと、効果は証明されていませんね」
これらは試験で効果を立証したと謳っているが……。
「メーカー側は国の認可を取るにあたってエビデンスがあると言います。ひと通り読んでみました。論文の数自体は多くて、一様に“有効だった”と書いてあります。それらに共通したことがあって、基本的にはメーカーの研究員が試験を行い、論文を書いている。もしくはメーカーから研究費をもらった大学の先生がやった実験のレポートですね」（岡田先生、以下同）
“効果”の証明は身内。また出どころ以外にも……。
「試験の例数が非常に少ない。多くても数十例。医薬品の場合は数千例です。観察期間も非常に短いですね」
トクホの申請について、有効性は、《原則として12週間以上の摂取期間とする》と定められている。つまり、12週という短い期間の調査で申請できることになる。
「ほとんどのメーカーは12週で論文を書いています。きちんと長い期間、多くの例数を追っていない。法律を逆手にとって12週でやめている。健康のためですから、今日明日の話ではなく、半年後・1年後と元気でいたいですよね。それに応えるような試験・データになっていませんね」
