「おいしいケーキ屋さん知りませんか」
「このあたりに、いいお店はありませんか」
ひとりで道を歩いていて、２人組以上にこう声をかけられたら、警戒してください。緊急事態宣言の解除後、これまでとは一風変わったキャッチセールスが報告されています。声をかけている彼らの正体はというとーー。
『ついていったらこうなった』の著者で、詐欺・悪徳商法に詳しいジャーナリストの多田文明さんに聞きました。
コロナの影響で
キャッチセールスの形にも変化が
結論からいえば、人から人へネズミ算式に商品やサービスの販売網を広げていくマルチ商法の勧誘者たちです。ご存知の方も多いと思いますが、この商法は、誰かを販売組織に引き入れることで、バックマージンが入り、儲かる仕組みになっています。
その販売網に入るためには、入会金など数十万円がかかりますので、その金額以上の稼ぎを出すために、彼らは必死に勧誘を行います。場合によっては、手当たり次第に人を誘い込み、周りの友人関係がズタズタになるまで勧誘をし続けることも。昔からの友人が急に連絡をしてきて、何かと思えば勧誘だった……なんて経験をされた方もいるのではないでしょうか？
これまでのマルチ勧誘といえば、知人やSNSで知り合った人などを中心に誘う形が主でした。しかしなぜ、知らない人に声をかけるキャッチセールス型が出てきたのでしょう。
そこには新型コロナが大きく影響しています。
しばらくステイホームで、勧誘者がいくら友人に声をかけても、家から出てきてくれない状態でした。緊急事態宣言が解除された今でも、必要以上に人と会おうとしない人も多いことでしょう。こうなると「勧誘ができない」＝「儲けられない」ことになります。それで、“マルチ破綻”を防ぐため、路上にいる人にまで声をかけて誘おうと必死になっているのです。
断っておきていのは、法律上、マルチ商法は、特定商取引法の連鎖販売取引にあたり、法令を遵守していれば問題ありません。
本来は勧誘に先立ち、相手に「氏名などの明示」をしなくてはならず、勧誘先の業者名や、入会金などが伴うマルチ取引をあらかじめ告げなければならないのですが、法律をしっかりと守っていては、勧誘の実績が上がりません。そこで先のキャッチのように、ただ「お茶でも飲みましょう」といって、お店などに連れ込みます。そして勧誘を始めて、かなりの時間が経ってから相手がマルチ商法の業者であること知るのです。
最近では、マッチングアプリで知り合った男性に女性が勧誘されというケースもありますが、キャッチセールス型にしても、マルチの正体を隠して、なりふり構わず勧誘してくる場合も。
そこで、悪質なマルチ勧誘だと気づき回避するための３つのポイントを、以前に受けた私の勧誘体験とともにお伝えしていきます。
