甚大なダメージを受けているカラオケ業界。だが、消毒や少人数など、基本的なことに気をつければ、カラオケボックスは換気が非常によく、安全な場所だと医学博士の吉田さんは太鼓判を押します。その企業努力と、最近のカラオケ以外の事業形態を紹介。安全対策をしっかりして、健康のためにもカラオケを！
「カラオケ＝飛沫感染」のイメージ
変異株「オミクロン株」の出現によって、新型コロナの脅威にさらされている昨今。「またか」─、そう嘆きたくなるのも無理はない。だが、繰り返される状況に歯止めをかけるべく、約2年の経験を踏まえ自発的に対策を講じ、進化している業界がある。カラオケ業界だ。
全国カラオケ事業者協会の調査によれば、'20年度、カラオケボックスは908店が減少し8436店。前年度と比べると店舗数の減少率は過去最大となる9・7％減を記録した。売り上げに関しても、約5割減というようにコロナによる被害は甚大だ。
「'20年度のカラオケ参加人口は前年より4割減です」
切実な表情でそう話すのは、前出の全国カラオケ事業者協会事務局の片岡史朗さん。
カラオケボックスは、1度目の緊急事態宣言が発令された'20年4月以降、臨時休業に。協力金があったとはいえ、当時、給付金の上限は1法人月200万円だった。「チェーン展開をするカラオケボックスにとっては焼け石に水」と片岡さんが苦笑するように、苦境に立たされる店舗が続出してしまった。
年が明けた'21年、再び緊急事態宣言が発令。協力金は見直され、規模別、1拠点に対して支払われるようになったものの（各都道府県によって差異はあるが）、午後8時までの営業時間短縮、酒類提供・カラオケ機器使用の終日自粛などの要請は続き、客足は遠のいた。
なにより、「カラオケは、クラスター（感染者集団）の発生場所、3密というイメージが先行したことで、大きなダメージへとつながった」と片岡さんは語る。
例えば、2020年3月に愛知県・蒲郡市のフィリピンパブで発生したクラスター感染。ニュース映像で、コロナに罹患していた50代の男性がカラオケを楽しむ姿が大々的に放送され、“カラオケ＝危険”と思った人は多かっただろう。
だが、「多くのカラオケボックスは換気や消毒、人数制限など、細心の注意を払っています。クラスターは一部の感染対策に未着手だったパブやスナック、そして『昼カラオケ』と呼ばれるカラオケ喫茶などで発生していた」と片岡さんが語るように、誤解が生じているのが現状だ。
事実、JOYSOUNDを展開する（株）エクシングの広報担当・島村舞さんは、コロナ禍において、
「最も苦労した点は、昼カラでのクラスター発生により、『カラオケ＝飛沫感染』という風評被害が広まった点です」と教える。
「自動検温器を最も早く導入した業態は、カラオケボックスです。1度目の緊急事態宣言が解除され、営業が再開したと同時に大手カラオケボックス事業者から徹底し始めました。また、非接触という意味で自動精算機の導入など、早い段階から感染症対策を講じている」（片岡さん）
