夏の風物詩といえば、夜空を彩る花火。日本人に愛され続けてきた花火を、私たちはコロナ禍のため2年以上もの間、ほとんど見ることができなかった。この状況を悲しんだのは花火を見るほうだけではない。花火を上げる場所を奪われた花火師に実状を聞いた。
コロナで崖っぷちの花火業界
「一昨年（2020年）はコロナ前と比べて売り上げベースでは98％のダウン、昨年は小さなイベントで花火を行うところが出てきたものの、それでも90％のダウンでした。多くの花火会社が苦境に立たされ、中には職人を解雇し、事業規模を縮小した会社もあったと聞きました」
そう話すのは花火師歴25年、（株）ハナビヨコハマ代表取締役の高橋光久さん。
2020年、コロナ禍で迎えた初めての夏、高橋さんの会社が毎年協力している地元・大本山總持寺の『み霊まつり』が中止に。3日間実施される祭りでは、毎日最後に花火を上げていたが、それもできなくなった。
「ところが、お寺からご提案をいただき、コロナや豪雨で苦しんでいる人のために少しでも元気をと、祭りの時期に寺独自のサプライズ花火を実現させたのです。お寺からの粋な計らいに、私たちも元気をもらいました」（高橋さん、以下同）
とはいえ、それ以降、年内の神奈川県内での打ち上げ予定はゼロ。事実上、ほとんど売り上げがなかったこの時期をどう乗り切ったのか。
「大きな集客を伴う花火大会が実施できなかったので、小規模な花火大会や、プライベートな花火大会に力を入れることにしました」
小規模な花火大会といっても、コロナ前なら行うことができた大学の学園祭や、結婚式すらほとんど中止。そんな中、風穴をあけたのが、中学校や高校での打ち上げ花火の実施だった。卒業生に向けたイベントで、打ち上げ花火の依頼が舞い込むようになったのだ。
「コロナ禍で中学校や高校では、運動会、文化祭、修学旅行といったイベントが軒並み中止になりました。でも、2月3月の年度末に、開催されなかった分の予算が残っていたのです。
神奈川県では、修学旅行の代わりに、卒業前に横浜の八景島シーパラダイスや東京ディズニーランドなどのテーマパークに行く学校が多かった。テーマパークから学校に戻ってきた生徒たちに、運動場で打ち上げ花火を見せる、というわけです」
