日本代表が史上最多のメダルを獲得し、過去いちばんと言ってもいいほどの盛り上がりを見せたパリ五輪。日本時間の8月11日に迎えた閉会式までの間、テレビは“オリンピック一色”。各局とも高い視聴率を稼ぎ、まさに“五輪バブル”だった。しかし、終わってしまえば平常の番組構成に戻らねばならないため、制作陣は視聴率獲得に頭を悩ませることになるという。
特に、月末にビッグイベントを控えた日本テレビの関係者は不安に駆られているようで――。
8月31日から9月1日にかけて放送される、毎年恒例の『24時間テレビ』。今年は例年にはない不安材料がある。6月に水卜麻美アナが局を代表して謝罪していたが、系列の日本海テレビジョンの元幹部社員が『24時間テレビ』の寄付金などを着服したことが大きなニュースとなった。
番組に“大きな変化”
同番組は長年にわたって“チャリティー番組”として放送されているが、近年はチャリティーのあり方についてもいろと指摘されるように。番組公式サイトでは《続けることでしか信頼を回復することはできない》と説明していたが、系列局の関係者はこう語る。
「チャリティーが番組のコンセプトとして柱である限り、その要素をなくすことはできないでしょう。しかし、最近は“不幸を売りにしている”とか“わざとらしい”といった批判が増えてきていますし、出演者のギャラの問題も何年も前から指摘されています。“タレントに払うギャラをすべて寄付したらいいだろう”“それができないのだったら、もうやめた方がいい”という声は、確かに増えています」
そんな声の影響か否か、今年の番組には大きな変化が見られる。まず、番組のサブタイトルが『愛は地球を救う』から『愛は地球を救うのか？』に変更された。また、長きに渡って旧ジャニーズ事務所所属タレントが起用されてきた“メインパーソナリティー”が廃止された。
「タイトルが“断定形”から“疑問形”になっていることで、迷いが出ているように見え、弱気になっていると感じた人も多いはず。日テレはキー局の中で最も旧ジャニーズ事務所との繋がりが深いと言われていたので、そのイメージを払拭するために、番組の特徴でウリでもあった旧ジャニーズタレントの出演を抑えたのでしょう。しかし局内では、“そんな必要があったのか”“無理しすぎではないか”という声が上がっています。というのも、年々下がってきた視聴率を維持できていたのは、旧ジャニタレの人たちのお陰だとみんなわかっていましたから……」（日本テレビ関係者）
