「生理の貧困という用語は、英語の『Period poverty』の訳語。2017年、国際NGOプラン・インターナショナルがイギリスで行った調査をきっかけに世界的にも広く知られるようになりました」
生理が原因で40日も欠席するという数字が
そう語るのは、NPO法人レッドボックスジャパン代表理事の尾熊栞奈さんだ。イギリス発祥のチャリティー団体として、日本の学校に「赤い箱」に詰めた生理用品を寄付し、生理期間中も安心して学校生活を送れるようサポートを行っている。
「年間約200日の授業のうち、生理が原因で40日も欠席するという数字がある。そのため私たちは、安心して学業に集中させたいという部分にフォーカスして活動しています。基本的に学生への配布をターゲットにしているのですが、当初は担当者が男性であることが多く“それ必要ですか？”という反応も多かった。まずは男性教員の方に必要性を理解してもらうところからのスタートで苦戦しました」（尾熊さん、以下同）
尾熊さんが活動を始めた2019年、イギリスでは10人に1人の女性が経済的理由で生理用品を購入できず、ティッシュやキッチンペーパー、靴下などで代用していたことが社会問題になっていた。さらに2人に1人は生理を理由に学校を休むなど、生理の貧困が女性の教育機会損失に直結することが明らかに。
「ドラマ『御上先生』でも、生徒が保健室から生理用品を持ち出していた話を養護教諭から聞かされ、主人公が固まってしまう場面がありました。やっぱり男性の方は、娘さんがいらっしゃる方でも、生理用品を見たことも触ったこともない人が大半なんです」
ドラマでは自分の生徒が万引きをしたとの連絡を受け、主人公の男性教師、御上がドラッグストアに駆けつける。
御上は盗んだ商品の代金を払い、さらに大量の生理用品を買い込み「これだけあれば卒業まで足りる？」と尋ねる。この場面についても、SNS上では賛否両論があった。Xでは、
《サイズやメーカー関係なしに買われても。まだまだ勉強が必要》
《どれがいいか本人に聞いてからにして！》
などの声が。
