「医学的な観点から考えれば、五輪は中止すべきであると思います」
そう断言するのは、約40年にわたりワクチン研究をしてきた横浜市立大学名誉教授・奥田研爾先生。
東京五輪で感染爆発の可能性
「ジョンズ・ホプキンス大学では開催国の70％以上の人がワクチンを打ってから始めるべきだと提言しています。私も同様の考えで、全国民の7割以上の人が抗体を保有すれば、その人々が盾となり新型コロナウイルス感染症の蔓延を防ぐことができると推測します」（奥田先生、以下同）
現在、国内でワクチンを2回接種したのは全体の5％以下。五輪が開幕する7月23日までに、ワクチン接種を完了する日本人は5分の1にも満たないともいわれている。そういった状況下でオリンピックを開催すれば、「再び感染拡大のリスクは高まる」と奥田先生は警鐘を鳴らす。
さらに、大会のために来日する選手と大会関係者、およそ9万4000人の管理に対しても疑義を唱える。
「特に、検査やワクチンのしっかりしていない開発途上国の選手が、ワクチンを接種したり検査したりしてから参加できるのか疑問です。また、来日後の選手やスタッフの行動を把握できるのかも疑わしい」
選手の宿泊に関しては、選手村に入らず独自に宿泊先を取ることも可能という扱いだ。この場合、選手村で検査を受ける必要があるとのことだが、先日、『日曜報道 THE PRIME』（フジテレビ系）にリモート生出演した千葉県知事・熊谷俊人氏は、
「千葉県でいえば、幕張とかに組織委員会が大量にホテルを予約されているんですけど、それがどういう方なのかなどですね、そういう情報が十分に共有されていないところがありますので」
と漏らしている。雲行きは、そうとう怪しい……。
こうした不安を払拭するために、政府や東京都、組織委員会は、PCR検査を徹底したうえで、選手・関係者を外部と遮断する──、いわゆる『バブル方式』を導入すると計画している。しかし、奥田先生は「完全に封じ込めることはできない」と指摘する。
「陰性だったとしても、それが偽陰性の可能性もあります。新型コロナウイルスは、潜伏期間が1～14日間、多くは3～4日といわれ、無症状時に他者へ感染させてしまうケースが4割とも。繰り返しますが、大規模な大会を開催するなら、7割以上の人がワクチンを接種し集団免疫を獲得してからです」
独米PR戦略大手『ケクストCNC』の世論調査によれば、東京五輪の開催に対して、日本56％、イギリス55％、ドイツ52％、アメリカ33％が「同意しない」と回答。
「日本はいまだワクチンを自国で作れていない国です。さらに、ワクチンの接種率も先進国の中で最低レベル。もし五輪を開催し感染が拡大すれば、世界から非難のまとになるでしょう」
あまりにもリスクが大きすぎる東京五輪。しかし、状況は開催へと向かっている。もし今のまま東京五輪が開かれたら──。考えられる最悪のシナリオをシミュレーションしてみたい。
