近場で好きな時に、“コンビニ”感覚で通えるフィットネスジムが人気。会社員をおもなターゲットとし、“隙間時間に筋トレや運動に励みたい”ニーズをがっちり捉えている。
24時間営業のコンビニジムも
店によっては使い放題プランの月額料金が3千円を切り、入会金も5千円ほど。スタジオやプールのある総合型のジムに比べるとかなりリーズナブルだ。
「24時間」営業を売りにした店舗も増えており、「運動用シューズは不要、土足のままで着替えなくてよい」「アプリで運動量を記録できる」など魅力的な宣伝文句が並ぶ。都心部で人気なのはスタッフが常駐しない「無人店舗型」のジムで、スタッフやトレーナーとのコミュニケーションの煩わしさがない気軽さが受け、店舗数は拡大中だ。
専用QRコードで入店でき、アプリのダウンロードでダイエットのアドバイスを受けることなども可。スマートなシステムではあるが、こんな声も。
「スタッフが不在の間に、ゴミがあふれて放置されっぱなし」
「利用後はセルフで器具を消毒するルールなのに、常備の除菌シートはいつもカラ」
「クレーム対応が遅く、問い合わせにも返事がない」……。一部の利用者の辛辣な投稿がSNSにアップされている。
「料金が安い理由は、客の“セルフサービス”で成立しているから。スタッフがいなければマシンでケガをしても“自己責任”で片づけられることが多くなり、衛生管理も甘くなる。客層の水準が下がるのも否めません」
日本フィットネス医学協会で理事長を務める坂上翔一郎さんはそう指摘する。スポーツジムのコンサルティングやインストラクター養成も行っている、業界の事情通だ。
「トレーナーがいないと、マシンの操作がわからないときにきちんと聞けなかったり、筋肉の使い方や正しいフォームを間違えているときにも指摘されないといった利用者側のデメリットも。ある程度、スポーツジムに通い慣れている人向けにはおすすめです」（坂上さん、以下同）
女性に人気のセルフエステができる某店舗では、利用規約にエステ機器によるヤケドやケガについては自己責任という旨の記載がある。何かあったときのフォロー体制は大丈夫なのか。
「万が一、ケガをする危険性があっても『料金が安いのだから仕方ない』というのが、サービスを提供する側の本音だとすると問題ですね。今、利用者が急に増えているコンビニジムですが、そのうち大きな事故につながらないかが心配です」
