7月、タレントのryuchellさんが、東京・渋谷の事務所内で亡くなっていたことが報じられた。自死だった。
著名人の自殺報道のたびに、ニュースやワイドショーのテロップ、新聞記事で必ず紹介される『いのちの電話』のナビダイヤルやフリーダイヤル。
所在地は非公表、無報酬のボランティア
全国50か所に『いのちの電話』のセンターがあるが、その詳しい所在地は非公表。相談員は匿名で、無報酬のボランティアで活動している。
《いつも電話がつながらない》《もっと相談員を増やして》
といった声がSNSで散見されるが、現場の実態が詳しく報じられることはほとんどない。『いのちの電話』で相談員は、どんな気持ちで電話と向き合っているのか──。
新学期の始まる9月1日、子どもの自殺がいちばん多いといわれるこの日を前に、年間約1万2000件もの電話相談を受ける、神奈川県の『川崎いのちの電話』が取材に応じてくれた。
「川崎センターでは、30代から80代の相談員が約140名在籍しています。24時間体制で待機し、電話が鳴らない時間帯はほぼありません」
と、『川崎いのちの電話』事務局長の有田茂さんは話す。
そんな激務でも80代でこのセンターでいちばんのベテラン女性相談員は、
「センターまで来られるうちは、なんとか頑張って活動を続けたい」
と話しているという。全国各地の『いのちの電話』では、相談員の高齢化と人員不足が課題となっている。
「世の中にさまざまなボランティアがあふれるなか、『いのちの電話』の相談員は資格を必要としません。ただし、約2年間の研修が必須で、その数万円の研修費は自己負担です。人の命と向き合う難しい活動ですから、安易な気持ちではできないボランティアです」（有田さん、以下同）
全国の『いのちの電話』は自治体の運営ではなく、あくまでも市民活動によるボランティア。自治体からの助成金や、善意の寄付金など限られた予算の中で、相談員や電話回線を増やすことは容易ではない。
「2022年度の全国の相談件数は54万件を超えましたが、それはあくまでも電話が通じたケース。その裏で、つながらない電話が数えきれないほどあります」
川崎センターの2022年度のデータでは大体、6：4の割合で女性からの相談がやや多い。年齢層では40～50代からの相談がもっとも多く、自殺傾向が高いのは20～30代の女性と、50代、70代の男性。
また、相談件数を内容で分けると、もっとも多いのが「人生」にまつわる事柄。次に「精神」「家族」の順となる。
