新型コロナウイルスの感染拡大や緊急事態宣言の再発令で、病院に行くのをためらいがちな現在。そんな状況を受けてオンライン診療の拡充が進められているが、実は懸念点も多い。気軽で便利じゃすまない、知っておくべきリスクを解説します。
実施しているのは2割以下対面診療の補完的存在
コロナ禍の外出自粛や感染防止の観点から、オンライン診療に注目が集まっている。昨年4月末には約1万か所だった実施医療機関は、半年で約1万6500か所に増加。医療機関の約15％が電話・オンラインでの診療に対応できるようになった。そもそも、オンライン診療とはどのようなものなのか。
「パソコンやスマートフォンのビデオ通話機能を活用し、遠隔でも診療が受けられる受診方法です。遠隔診療自体は、1990年代後半から離島や僻地(へきち)を対象に実施されていましたが、2015年に対象地域を限定しないと厚生労働省が発表しました。2018年の本格的な導入を経て、昨年の4月から時限的に特例の措置が実施されています。“画面を通じて患者と医師が顔を合わせること”が基本ですが、現状は電話を通じた遠隔診療が約8割を占め、オンライン診療の一部と解釈されています」（医学ジャーナリスト・植田美津恵さん、以下同）
オンライン診療には、移動時間や待ち時間の短縮、24時間予約可能な点や、新型コロナウイルスなどの感染リスク軽減、自宅でリラックスした状態で受診できるなど、メリットも少なくない。しかし、コロナ禍における緊急措置として拡大を推し進めたため、受診の目安や診療方法、料金面などの厳格な法整備がないまま見切り発車した感が否めず、懸念点や課題も残る。
「原則として再診での利用が望ましいとしているものの、初診で受診できる場合もあり、その基準も曖昧(あいまい)。通院の手間が減るのは助かりますし、受診方法の選択肢がひとつ増えたという点ではいいと思います。しかし、ルールが明確化されないなかでは、誤診などの不安はぬぐえません」
新型コロナの感染リスクを下げられても、大病を見逃されたら元も子もない。診療の選択肢に加える前に、オンライン診療のリスクを知ることから始めよう。
【オンライン診療の流れ】
(1)オンライン診療を行っている病院を探す
厚生労働省のホームページには都道府県別の一覧が掲載されている。
(2)「オンライン診療アプリ」を使って予約をとる
病院によってアプリが異なるので、電話で確認後インストールする
(3)オンライン診療を受ける
スマホやタブレットでアプリを起動し、ビデオ通話で行う
(4)クレジットカードなどで会計を行う
支払い方法は振り込みなど、病院によって異なる。
(5)領収書と処方箋が届く
院内処方の場合は、薬が直接送られてくる。
