がんの死亡率が最も高いのは青森県、いちばん低いのは長野県。その差はこれまで、食生活や喫煙率などと考えられてきた。ところが、最新研究で地域格差を生んでいる原因に新説が。死亡率が高い県に住んでいる場合のサバイバル術もお伝えする。
住んでいる地域でがん死亡率に差が！
新薬や治療法の開発が進み、かつて「不治の病」とされたがんも、今や5年生存率は60％を超えるまでになった。ところが、がんの死亡率は地域によって大きく違うことをご存じだろうか。
命にかかわる現実を明らかにしたのは、今年3月に発表された『がん対策白書』。これは、日本有数のがん患者支援団体であるがんサポートコミュニティーの関連組織「がん対策総合機構」によってまとめられたもの。事務局として同白書の作成に携わり、長年、がん患者支援活動に取り組んできた大井賢一さんに話を聞いた。
「2006年に成立したがん対策基本法は、全国どこでも質の高いがん医療を提供することを目的として施行されました。以来15年間で、地域のがん医療を支えるがん診療連携拠点病院の数も400を超え、一定の成果を挙げてきましたが、それでも地域格差はいまだ厳然としてあります」（大井さん、以下同）
例えば、がん死亡率ワースト1位の青森県は、ベスト1位の長野県よりも死亡率が1・5倍も高い。なぜ、これほどの開きが生じるのか。これまでは食生活や喫煙率、がん検診の受診率が原因だと考えられていたが、別の要因も考える必要があることがわかってきた。
都道府県で大きく違うがん対策の“本気度”
というのも、検診受診率や食塩摂取量の成績が悪い県が必ずしも死亡率が高い「がんで死ぬ県」ではないのだ。
例えば、食塩摂取量ワースト1位の青森県やワースト3位の秋田県など、食塩を多くとっている県は確かに胃がんの死亡率が高い傾向にあるが、ワースト4位の長野県は全国で2番目に胃がんの死亡率が低い。
「そこで今回の白書で大きく取り上げたのが、各地域の医療政策や医療体制の格差です。例えば、都道府県のがん対策推進基本計画を進める会議を調べたところ、構成人数や開催数に大きな開きがあることがわかりました」
会議の構成人数が91人、年間開催数が19回と、ともに最多である奈良県は死亡率の低さがベスト6位に、また51人、8回と比較的多い滋賀県はベスト4位にランクインしている。一方、秋田県、福島県、埼玉県など、人数と回数ともに少ない県は死亡率が全国平均を下まわっているケースが多い。
また、がん対策推進基本計画の目標設定についても大きな違いがあることがわかった。例年がん死亡率ベスト1位の優等生である長野県は、計画の全体目標に「死亡率の低さ全国1位」や、「尊厳が保たれ、切れ目なく十分な治療、支援を受けたと考えている患者の割合を81・3％以上」といった数値目標を掲げている。
一方、死亡率ワースト1位の常連である青森県は、具体的な数値を挙げた全体目標は一切ない。
少人数で議論の場も少なければ当然、大人数で検討を重ねるよりも、対策の多様性にも精度にも限界がある。また、数値目標がなければ評価も責任もあいまいになり、絵に描いた餅になりかねない。
「会議の人数や回数などと死亡率に明確な相関関係があるわけではありませんが、がん対策への自治体の“本気度”が、検診受診率などに影響を与え、その結果、死亡率に関係しているケースもあると考えられます」
